先週6月5日「環境の日」「世界環境デー」に合わせて、新たに8つの自治体が「メルカリ」で、まだ使える備品・粗大ごみの販売を開始。8つの自治体は、愛知県や名古屋市、茨城県行方市など。
ごみの総排出量は、2012年から年々減少傾向にある。2021年度の日本のごみ排出量は4095万トン・東京ドーム約110杯分。一方で、最終処分場の数は減少傾向で確保が難しく、残余年数は全国平均で23.5年。メルカリは、去年5月から全国13の自治体と連携し、粗大ごみや備品の販売を開始、累計539品が販売され、約260万円の売上が出ている。各自治体の予算にあてられていて、カラスのネットなどに使われている。
実際に出品されているもの。中学校で使われていた折り畳み机、粗大ごみとして出されていたイス、村役場で使用されていたフィルムカメラ、保育園で使われていたカスタネット10個1セット、即日完売した粗大ごみで出されていたギター、大きな熊の置物、使用感満載のピアニカ、石膏像など。実際に出品されているもの。中学校で使われていた折り畳み机、粗大ごみとして出されていたイス、村役場で使用されていたフィルムカメラ、保育園で使われていたカスタネット10個1セット、即日完売した粗大ごみで出されていたギター、大きな熊の置物、使用感満載のピアニカ、石膏像など。渡辺は、循環社会を作る素晴らしい取り組みとコメント。立川は、日本全国にもっと声をかけてやった方がいいとコメント。八代は、マッチングをうまくすることで、まだ使えるとコメント。江藤は、粗大ごみのシールを剥がしやすい場所に貼ろうと思ったとコメント。
名古屋市では、1999年から取り組んでいる。抽選販売では受け渡しに時間がかかっていたが、メルカリによってスムーズになった。ものを大切に長く使う意識の浸透を目指している。