[お知らせ] 検索機能をつけました。どうぞご利用ください。
TVでた蔵トップ >> キーワード

「習近平国家主席」 に関するテレビ情報

2017年5月15日放送 5:25 - 8:00 フジテレビ
めざましテレビ 新聞トップ記事 徹底比較

北朝鮮がミサイルを発射。朝刊は全紙が1面で報じ、うち4紙がトップとなった。見出しを紹介、毎日新聞は「北朝鮮 高度2000キロミサイル 30分飛行 新型の可能性」。読売新聞は「北ミサイル発射 新型か」。「文大統領 強く糾弾」と韓国の対応も報じた。産経新聞も同じく「北ミサイル発射 新型か」。韓国の対応については「対話」はや窮地と分析した。朝日新聞は「北朝鮮が弾道ミサイル 高度2千キロ超、成功か」。朝日新聞だけ新型ミサイルとの見方を報じなかった。
北朝鮮のミサイル発射は、高度2000キロ以上に達してから800キロ先に落ちており、去年6月の「ムスダン」のそれぞれ約2倍。角度を変えると4500キロから6000キロ先に飛ばせるとみられる(毎日新聞)。アメリカは各国に制裁の徹底を呼びかけたが、自国への直接の脅威とはせず強硬手段はとらない方針(朝日新聞)。中国では「一帯一路」の国際会議初日で、習主席のメンツがつぶされた形に(同)。スタジオからは、習主席は自ら非難の声明も発表していると紹介した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2017年5月23日放送 13:55 - 15:50 日本テレビ情報ライブ ミヤネ屋(ニュース)
アメリカのとあるサイトが発表した、女性も含む見た目だけで判断したハンサムな世界のリーダーランキング。ワースト1が金正恩委員長、196位が習近平国家主席、137位がトランプ大統領、50位に安倍総理、25位がプーチン大統領、7位に文在寅大統領、6位に女性でクロアチアのコリンダ・グラバル・キタロビッチ大統領、5位はマクロン大統領、4位にハイチのジョブネル・モイーズ大統領、そして3位にはメキシコのエンリケ・ペニャ・ニエト大統領。国民からはとにかく失言が多いとして支持率が12%まで下がっている。2位にはブータンのワンチュク国王、眞子さまが今月31日から6月8日の日程でブータンを公式訪問し「花の博覧会」などにご出席予定とのこと。

2017年5月22日放送 23:30 - 0:25 フジテレビユアタイム〜あなたの時間〜(ニュース)
国連は安保理緊急会合を開き、報道声明を発表したが、制裁について意見がまとまらず。あす安保理緊急会合が開かれるが、小野寺元防衛相は制裁について踏み込んだ議論はできないだろうと予想した。中国は北朝鮮に対して働きかけているが、まだ成果は出ていないという。

2017年5月22日放送 22:00 - 22:54 テレビ東京日経スペシャル 未来世紀ジパング 〜沸騰現場の経済学〜シリーズ中国異変!カラクリか本物か?中国経済の真相
マカオ拡大プロジェクトはいいかえれば、スーパー特区計画。この地域は、習近平国家主席が就任して最初に視察した場所だった。これだけに終わらず、ウルトラ特区なるものも計画されており、北京にある国有企業や銀行本社を全て移転させ、中国経済の首都となると言われている。中国がこれほど頑張る理由には、今年秋に共産党大会が行われる事を見越している。実は、さらなる底上げの作戦が残されていた。

2017年5月22日放送 13:55 - 15:50 TBSゴゴスマ〜GOGO!Smile!〜(ニュース)
4月初旬の米中会談で、トランプ大統領が中国の産業や農業の政策が米国の雇用に影響を与えていると懸念を示し、習近平国家主席が100日以内に両国の貿易不均衡を分析し、改善策を取りまとめる「100日計画」で合意した。そしてトランプ大統領は北朝鮮と取引がある大手金融機関を含む複数の中国企業を制裁対象に加える独自制裁案を指示し、習近平国家主席が100日の猶予期間を求める、もう一つの「100日計画」が明らかになった。その際に習近平国家主席は北朝鮮の送金規制や、北朝鮮向けの石油の輸出規制などの検討を示唆したという。100日に当たる7月の、ハンブルクで行われるG20首脳会議で米中首脳会談が行われる可能性がある。出演者らは中国の100日の猶予期間はちょっと考える時間がほしいぐらいのニュアンスなどと解説した。また中国は7月には、この判断の更なる引き伸ばしを求めるだろうと話した。しばらく停滞状態は続くと考えられる。

2017年5月22日放送 10:25 - 13:55 TBSひるおび!(ニュース)
中国の習近平国家主席は4月のアメリカ・トランプ大統領との会談で、アメリカが北朝鮮に対して具体的な行動をとるまでの猶予期間として100日間を求めていたことがわかった。トランプ氏は会談で経済制裁を強めるよう求め、中国が協力しない場合は複数の中国企業を制裁対象に加える新たな制裁を検討していると説明。そこで、習氏から猶予期間が提案された。また、習氏は北朝鮮の重大な挑発があった場合は中国国内の企業からの送金規制などを検討していると示唆した。そのため、アメリカは対話にシフトしつつある。先週訪米した文在寅大統領の特使団によると、ティラーソン国務長官は北朝鮮の態勢変換などは求めない考えで、核実験などをやめれば対話に臨むなどとしたという。(朝日新聞)

© 2009-2017 WireAction, Inc. All Rights Reserved.Powered by FUJISOFT Inc.