TVでた蔵トップ>> キーワード

「グリーンランド」 のテレビ露出情報

北極圏に位置するグリーンランドは、氷河の浸食で形作られたフィヨルドが世界遺産となっている。島の85%が氷に覆われているが、10世紀に周辺で活動していた海洋民族「バイキング」が多くの人が移住することを願い「緑の島」と名付けた。島としては世界最大で日本の約6倍の面積があるが、人口は6万人足らずで9割が「イヌイット」。200年ほどデンマークの植民地となっていたが、1979年に自治権が与えられた。冷戦期にはグリーンランドに10以上の米軍基地が置かれ、北極海を挟んでソ連と対峙していた。冷戦後にアメリカ自ら基地を縮小したが、トランプ大統領が「領有が必要だ」と主張しだした。デンマーク側は「今でも米軍基地の増設は可能」と伝えているうえ、欧州各国も防衛体制の強化を表明しているが、トランプ氏は領有にこだわっている。実はグリーンランドはレアアースの埋蔵量が世界8位で天然ガスや石油も存在し、地下資源開発で「地球最後のフロンティア」とも呼ばれている。明海大学の小谷哲男教授は「トランプ氏はグリーンランドをレアアース開発の実験場にしたい。交渉が進まなければ、再び関税で脅しをかけたりグリーンランドをデンマークから独立させるよう画策するだろう」などと指摘している。トランプ氏は火曜日に、グリーンランドやベネズエラ、カナダまでアメリカ国旗が描かれた写真をSNSに投稿した。カナダのカーニー首相は「中堅国は結束してルールに基づく原則を貫くことで、『新たな秩序』を作り出す力がある」と訴えている。
薮中三十二は「カーニー首相の演説は国際的にもインパクトがあった。今回関税や武力行使の脅しを止めたのはマーケットだった。予測不能のトランプ氏に、日本はどう向き合うのか。日米同盟は大事だが、同時に中国と向き合うことが日本の安全にとって大事」などと語った。山極壽一は「単純な人間から見れば、トランプは非常にわかりやすい。トランプの狙いは地下資源で、民主政権だろうが先進国家ができようがあまり関心はない。もう1つアメリカは軍需産業によってもっており、武器や兵士を世界各地に送り込まないといけない」などとコメントした。斎藤幸平は「グリーンランド、ベネズエラの次は東アジアで、1つは中国に東半球を好きにしていよと認めてしまう道。もう1つは例えば沖縄を差し出せと言ってくる可能性はある。日本の安全保障をどうするかを今から考えていかないといけない」などと語った。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年7月8日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングANN
トルコの首都アンカラでNATO北大西洋条約機構の首脳会議が始まった。トランプ大統領はイラン攻撃を巡るヨーロッパ各国の対応に改めて不満を示した。トランプ「米国は支援しているのに欧州が我々のために駆け付けてくれるか分からない。イタリアもドイツもフランスも我々の要請を断った」と発言。デンマーク自治領グリーンランドを「アメリカが領有すべき」と改めて主張。更に、ヨーロ[…続きを読む]

2026年5月18日放送 19:00 - 20:00 フジテレビ
ネプリーグネプレール
今知っておきたいキーワードを出題。より速く10問正解したチームに10pt。狩野英孝軍団が挑戦。タイムオーバー。

2026年5月17日放送 21:00 - 21:50 NHK総合
NHKスペシャルレアアース 覇権の正体を追う
日本が重視するマレーシアの国土には、豊富なレアアース資源が眠っていることが近年判明した。鉱山を所有する企業は、中国で独自に開発された技術を中国の国有企業と提携して導入していた。リム・ウェイ・ホンCOOは、レアアースは中国に送られている、中国にはあらゆるレアアースを精錬する能力がある最適な場所だと話した。中国とマレーシアは今、レアアースの分野で急速に関係を深め[…続きを読む]

2026年4月26日放送 18:30 - 20:50 テレビ東京
世界の給与明細世界の給与明細 日本と比べてどうなの?
グリーンランドで給料調査。まず、話を聞いたのは、ヘリコプターの操縦士だという男性。グリーンランドには、街と街をつなぐ道路がなく、隣町に行くにも船や飛行機で移動するしかない。ヘリコプターの操縦士は、必要不可欠な仕事だという。月収は150万円だという。ひと月働いたら、翌月は休みを取り、休みの間の月収は約122万円だという。グリーンランド最大手と言われる会社が「ポ[…続きを読む]

2026年4月21日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道SPOT LIGHT INTERNATIONAL
1月インターネット上に出回った真偽不明のある投稿。ヨーロッパの首脳がトランプ大統領から「グリーンランドを売らないならNATOから撤退」と伝えられ、パニックになっているなどとするもの。それに対しフレンチ・レスポンスは「ヨーロッパはパニックになっているのではない生え際をチェックしているだけだ」とユーモアを交えて訂正。アカウントを開設したのはフランス外務省。増え続[…続きを読む]

© 2009-2026 WireAction, Inc. All Rights Reserved.