地震大国と言われている日本。地震発生時に起こる家屋の倒壊も多く、住宅の震災対策は重要な課題となっている。そういった現代に対して地震に備えたオリジナルの構造を採用したという富士住建の未来を見据えた家づくりに迫る。今回話を聞くのは、富士住建・取締役営業本部長・堀健一さん。「時代の潮流について」。日本においては1950年に建築基準法が制定され、阪神淡路大震災後の2000年にはさらに新耐震基準も大きく改正されたことにより、耐震等級1〜3に分類された。耐震等級3の住宅においては2016年の熊本地震においても倒壊ゼロと言われている。しかし耐震のみでは地震が起こるたびに部材や接合部にダメージが蓄積し、ヒビやひずみが生じて本来の性能の維持が難しくなる可能性もある。そして今年1月に起きた能登半島地震において、日本国内の地震に強い家の関心が高まっていることも事実。「具体的な取り組み」耐震はもちろん、富士住建としてオリジナル制震ダンパーを採用することで、制振性にも優れている家づくりを行っている。それらを考慮し耐震等級3の住宅を標準装備。さらに粘弾性と鋼製の2種類の素材を組み合わせたオリジナル制震ダンパー「FJK制振壁」も標準としている。耐震は家を頑丈にして揺れに耐える手法、制振は住宅に伝わる揺れを吸収しダメージを減らす手法。この2つを組み合わせることにより、耐震＋制振で度重なる揺れのエネルギーを吸収し、62％もの揺れが抑えられる。建物の痛みを少なくし、丈夫な構造を維持することで、地震後も長く安心して暮らせる住宅を提供している。地震に強い独自の構造体を標準装備とし、すべてのお客様に長く、安心して暮らせる住まいづくりへつなげていく。それが未来を照らす富士住建のスイッチ。