終戦の翌年に始まった第1回国民体育大会、現在の大会の元となった貴重な映像が残っていた。その後、各都道府県が持ち回りで毎年開催してきたが、2巡目になり、開催地の地方自治体の財政を圧迫し始め、今そのあり方について疑問視する声が出てきている。国民スポーツ大会について。島根県・丸山達也知事は「260億円を超える財政負担。松江市役所が2つぐらい建つのでは。まともに考えてできるわけがない」、愛知県・大村秀章知事は「抜本的に見直しをすることが求められている」と話した。一方でこうした意見に異論を唱える知事もいる。栃木県・福田富一知事は「廃止はまだまだ十分時間をかける必要があると思う」、神奈川県・黒岩祐治知事は「財政負担など課題が多いと理解しているが、多くの選手が目標としている国スポが、持続可能な形で継続できるよう検討を進めることが必要だ」と述べた。