去年国内で生まれた赤ちゃんのうち、妊娠37週未満の早産で生まれた子はおよそ20人に1人。親にとっては、新たな家族を迎えた喜びの一方で、多くの悩みを抱えることもある。早産について理解を深めてもらおうというイベントが都内で開かれた。イベントは、きょうの世界早産児デーを前に開かれた。日本NICU家族会機構理事・ゴーウィンかおりさんも、早産を経験した。夫との間に息子が生まれたのは5年前。体重は854グラム。都内の病院のNICU新生児集中治療室に5か月間入院した。退院したあともミルクを飲む量が少なかったり体が弱かったりと、不安が尽きなかった。また、孤立も感じていた。息子が1歳になり保育所を探したときには、集団生活が難しいという理由で入れず、1年半受け入れてくれる施設を見つけられなかった。こうした親たちをどう支援するか。取り組みの一つとして、母子手帳を補う「リトルベビーハンドブック」と呼ばれる手帳の導入が、全国の自治体で進んでいる。成長のペースの目安などはなく、発達の記録を自由に書き込めるようになっていたり。通常の母子手帳では1000グラムから始まる体重の記録も、リトルベビーハンドブックの目盛りは0から始まっている。早産に関する支援制度や、相談窓口が掲載されているものもある。ゴーウィンさんも、それぞれの子どもの成長に合わせた伴走型の支援の必要性を訴える。国際母子手帳委員会・板東あけみ事務局長は標準と比べるのではなく、成長を確実に発見し確かめられるののがリトルベビーハンドブックと母子手帳の大きな違いとした。イベント参加者はこうしたことを知ることや改善していくことが大切だとした。