関西大学特別任命教授の河田氏は、災害時にインフラが被災すると全く別の性質の被害を生み被害が激増することを発見。この社会現象の相転移で日本自然災害学会の功績賞を受賞した。社会現象の相転移の研究過程を紹介する。
阪神・淡路大震災では地震直後に約5500人が犠牲になり、その90％以上は古い木造住宅の倒壊が原因だった。この震災前までは関東大震災の教訓から火災を広げないことが叫ばれていた。東日本大震災では犠牲者の大半が津波が原因で死亡した。調査すると岩手・宮城・福島の津波浸水した地域の住民数は約57万人だったが、約27％が避難しなかったことがわかり、これが社会現象の相転移の発見につながった。熊本地震では益城町で震度7が2回あり、前震後で約10万人、本震後に約18万4000人が避難した。前震で危険を感じた人が避難し、次の大きな地震での住宅被害を免れることができ、この震災では社会現象の相転移が発生しなかった。
過去の災害をみると、1990年意向に発生した35の災害のうち12の災害で社会現象の相転移が被害を大きくしたことがわかった。過去の経験を活かすだけでは防災や減災はできない。事前防災を成功させるには防災教育が必須となる。ふだんの理科教育の一環として防災知識を普及する努力が必要になっている。