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「香港(中国)」 のテレビ露出情報

グーグル検索、Instagram、YouTubeなどスマートフォンを世界をつないでいるのは「海底ケーブル」。約40年前、国際通信はインターネットの登場で利用が急増した。海底ケーブルの距離は地球37周分、国際通信の99%を海底ケーブルが担っている。近年はAIの登場で爆発的に需要が増えている。NECは国内で唯一、海底ケーブルを製造しており世界シェアはフランス「ASN」、アメリカ「サブコム」に次いで第3位。NECグループ・OCC・川上浩社長は「ダブルアーマーは重い」「中継機を接続して結局1万kmという距離になる」とコメント。ケーブル内には通信の要である光ファイバーが入っている。海底ケーブル1本の通信料は1ペタ単位(ギガ100万倍)、衛星160機と同じ通信量。ケーブルは、ねじれを防ぐためすべて人力で巻いているという。
日本に5隻ある海底ケーブル専用船で海底ケーブルを敷く。浅瀬の岩場では人が海に潜って作業し、あらかじめ設置されている保護パイプにケーブルを入れる。NTTワールドエンジニアリングマリン・桜井淳船長によると「(ケーブルが切れた時は)富士山の2倍くらいの所から、いかりを海底におろしてケーブルを引っ掛けて巻き上げる」。太平洋の水深8000mの場所でケーブルが切断された場合、まずはGPSで場所を特定し6時間かけていかりを海底におろし、海底ケーブルを引っ掛けて半日かけてひきあげる「世界一難しいクレーンゲーム」だという。引っ掛けたケーブルが外れたら「やり直し」。世界最先端の通信を支えているのはアナログな作業。三菱総研によると、海底ケーブルの破損原因の約66%は漁業や船の錨など「人の活動」によるもの。意図的に切断しようとした場合、防ぐのは困難だという。日本は海底ケーブルの拠点として重要な場所。慶応義塾大学・土屋大洋教授は「アメリカ西海岸から繋がっているケーブルは直接、日本の千葉県や茨城県に繋がる。そこから台湾、香港、東南アジアの方に海底ケーブルが繋がっていく。日本はアジアの玄関口(ゲートウェイ)になっている」と話す。海底ケーブルは世界では少なからず政府の支援を受けているが日本はケーブル製造~修理を民間に任せきり。土屋教授は「海底ケーブルは不可欠な重要インフラ。日本政府が市場の問題と放置すると必ずしも競争に勝てないかもしれない」と指摘。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年1月24日放送 0:59 - 1:59 日本テレビ
バズリズム 02BUZZ CLIPS
名古屋のご当地アイドル・手羽先センセーションに1か月間密着し、その模様で番組オリジナルのMVを作成。愛知は400組のご当地アイドルがいる超激戦区。この日はダイバーシティ東京プラザでミニアルバムのリリースイベント。この場所はこれまででんぱ組.inc、Da-iCEなども立ってきたステージ。会場には海外から来たというファンも。グループがアジア圏で人気なのは現地アイ[…続きを読む]

2026年1月23日放送 19:55 - 21:00 テレビ東京
所さんのそこんトコロ!(開かずの金庫 開けまくりSP!)
金庫の中からは黒いがま口、イギリス統治下時代の香港硬貨、祖父が描いた水彩画などが出てきた。

2026年1月23日放送 5:25 - 8:14 フジテレビ
めざましテレビイマドキ
今日はお店で楽しめるせいろグルメを紹介。虎ノ門ヒルズ「雅宝ARBOL serio」では年間で5000食販売するメニューがある。実は香港の家庭料理をイメージした焼売。豚ひき肉に塩漬け卵を混ぜることで旨味がアップする。その上に細切りの焼売の皮をのせ、鶏ガラや豚骨で取ったスープを入れたら蒸す。仕上げにネギと卵黄をトッピング。噛むたびにお肉の旨味が広がるとのこと。五[…続きを読む]

2026年1月23日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道INTERNATIONAL NEWS REPORT
香港で天安門事件の犠牲者の追悼集会を開いてきた市民団体の元幹部3人が政権の転覆をあおったとして香港国家安全維持法違反の罪に問われている裁判が今日始まり、このうち2人は無罪を訴えた。天安門事件の追悼集会は香港の言論や集会の自由を象徴する活動だったが、2019年を最後に当局は開催を許可せず中国の民主化や事件の真相究明を求める動きは抑え込まれている。

2026年1月20日放送 3:45 - 4:30 TBS
TBS NEWS(ニュース)
中国政府の発表によると香港・マカオを除く中国の人口は去年12月の時点で14億489万人となり2024と比べて339万人減少した。2022に人口が減少に転じてから4年連続で前年比を下回っている。去年の出生数は792万人で前年比162万人減少した。中国政府は2016年に一人っ子政策を廃止、現在も3歳までの子どもに育児手当を支給するなど結婚や出産の奨励策を実施して[…続きを読む]

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