関東大震災では街や食が変化した。阪神・淡路大震災や東日本大震災は生活を大きく変えた。1995年の阪神・淡路大震災は、住宅など数多くの建物が倒壊し火災も発生した。電気・ガス・水道・電話などが寸断された。これをきっかけに広まったのが携帯電話。当時の携帯電話・PHSの普及率は9.3％。安否確認で一般電話回線がパンクしていたため、普及していない携帯電話の方が繋がりやすかったのだという。また災害用伝言ダイヤルが1998年から運用開始され、東日本大震災では約350万件利用された。災害用伝言ダイヤルは「171」。災害用伝言板「web171」では、WEB上のメッセージも音声で確認可能となっている。震災後、1年間で約137.7万人がボランティア活動に参加した。この震災をきっかけにボランティアの仕組みも変化し、ボランティアの受け入れ・配置をおこなう「災害ボランティアセンター」という組織や災害ボランティア団体が生まれた。消防の仕組みを変えたのも阪神・淡路大震災だった。消火作業では全国の消防車のポンプの規格が違っていたため、この統一が進んだ。
阪神・淡路大震災では、ガソリンスタンドが延焼を食い止めた。ガソリンスタンドは危険性が高いため、燃えにくく耐震性が高い構造になっている。阪神・淡路大震災ではガソリンスタンドの火災発生がゼロだった。
東日本大震災をキッカケに生まれたのが「LINE」。東日本大震災では携帯電話がほとんど繋がらなかったため、緊急時のホットラインとして使えるよう、電話回線を使わないメッセージアプリとして急ピッチで開発された。「LINE」は開発からたった2カ月でリリースされた。既読機能は安心材料になる。
東日本大震災をキッカケに広まったのが、寄付文化。東日本大震災が起きた2011年は、日本で始めて個人寄付総額が1兆円を超えた。品物などを含めると、国民の約7割が寄付をしたとみられる。なぜ寄付が増えたのか。被災地に行けない代わりに寄付が集中した。当時多くの人が寄付に活用したのが、ふるさと納税。被災した自治体に直接寄付金を届けられる。
東日本大震災から12年、復興はどこまで進んでいるのか。住宅再建や交通インフラの整備は概ね完了していると政府は発表しているが、今年5月時点でまだ約3万人が避難していて、応急仮設住宅の入居者数は約1000人いる。復興に向けた取り組みは今も続けられている。
地震について意外と知らないことも。地震の基礎について池上彰がイチから解説。関東大震災以降、震度6弱以上の地震は75回あった。うち57回は2000年以降。増えている明確な理由は不明。地震は、静穏期と活動期が繰り返され、近年は活動期だという専門家もいる。観測地点が増加したことで、震源の近くで観測可能になったという見解もある。
世界の地震の約10％は日本周辺で起きている。日本は地震が多いのは、プレートが多いから。プレートは地球の表面を覆っている岩盤で、プレートの境目で地震は起きる。プレートの境目が多いから日本は地震が多い。マントルが太平洋プレートとなり、日本付近で北米プレートの下に潜り込む。プレートが動く速度は年間数cm～10cm程度。海溝付近では、プレートに歪みが生じてストレスがかかる。ストレスは、元々地学・物理学用語だったものが転用された。ストレスに耐えきれずに起きる地震が、プレート境界型地震。東日本大震災が典型的な例。ストレス開放のため、プレート境界型地震は定期的に発生する。プレートが動くため、ハワイは日本に近づいている。フィリピン海プレートの島が50万年前に日本に衝突したのが、伊豆半島。プレートが動くことで、違う形の地震も発生する。プレートが押されるストレスで、内陸部で亀裂が入り、断層になる。地震の規模はプレート境界型より小さくても大きな被害が出る。阪神・淡路大震災や熊本地震が代表的な例。断層は元々地層やプレートに存在するものもある。中でも、過去数十万年いないにずれたことがあり、今後もずれる可能性があるものを活断層という。活断層が大きな地震の原因になることもある。日本には分かっているだけでも活断層が2000以上ある。地中にあるため、都市部などでは未調査のものもある。プレート境界や活断層が多いため、日本は地震が多い。