これから必ず来ると言われている「首都直下地震」「南海トラフ巨大地震」。首都直下地震が発生する確率は30年以内に70％の確率で発生すると言われている。この首都とは東京だけでなく、関東の1都4県で想定されていて、震源モデルは19パターンだという。この中で被害想定が一番大きいのは「都心南部直下」で、全焼全壊が61万棟、死者数は2万3000人と想定されている。首都ではこの220年間でM7クラスの地震は8回起きているため、計算上は30年ごとに起きるペースだという。首都直下地震では死者の7割は火災で死亡するとみられている。同時多発的に火災が起きると消防力を遥かに超える。約2000件の火災が発生すると、その内約600件は消火が間に合わないと推測されている。同時多発火災では東京都庁の高さと同程度の火災旋風が起こるとする専門家もいる。首都直下地震では帰宅困難者は最大800万人とみられている。帰宅困難者500万人が一斉帰宅した場合のシミュレーションでは、電話ボックスに6人程いるという密度になると想定されていて群集雪崩が発生する可能性があるという。このため東京都の企業は従業員の水・食料等3日分を備蓄することが努力義務とされている。このパニック状態を避けるため、東京都では携帯電話の位置情報により250m四方の密集具合を把握するシステムを開発しているという。地下はあまり揺れないため比較的安全だという。チャンカワイは「良いこと聞きました」とコメント。このため大江戸線は自衛隊の移動や物資の輸送路として想定されている。