神戸市で暮らす二十軒さんは、20年前に死産を経験。当時病院で受けた対応で忘れられない経験があるという。赤ちゃんがアルミの器に乗ってきた時に、処置シーツに臓器のようにくるまれて出てきて辛かったなどと話した。15年前、赤ちゃんを亡くした人たちを支援するグループを立ち上げた。赤ちゃんとの別れの際に着せるベビー服を作り、病院に置いてもらう活動を続けている。我が子を亡くし悲しむ当事者に、ベビー服を通して退院後も相談先があることを知ってほしいと考えている。しかしこれまで病院に掛け合っても置いてもらえないことがほとんどだった。死産や流産を経験した人たちへの全国的な調査が3年前に行われた。医療機関から相談窓口についての情報提供がなかったという声が全体の6割を超えた。調査を行ったのは、医療関係者が運営する啓発団体。赤ちゃんを亡くした人とどう向き合うか、助産師の遠藤さんは医療関係者が十分に学べていないと指摘。当事者への支援を進めていくためには行政との連携も必要だという。
支援グループの代表の二十軒温美さんも今、地元の自治体との連携を進めている。垂水区 保健福祉課の坂賀由子さんと共に地域の病院を訪ねた。訪問の目的は制作したベビー服を病院においてもらうこと。2人は更にナースステーションに行き、看護師にも相談する。ベビー服にメッセージカードを添える二十軒さんは当事者と支援グループをつなげてほしいと訴える。相談の結果、ベビー服を置いてもらえる方向で話がまとまった。支援グループと自治体が連携して病院への働きかけを続けていく。
支援グループの代表の二十軒温美さんも今、地元の自治体との連携を進めている。垂水区 保健福祉課の坂賀由子さんと共に地域の病院を訪ねた。訪問の目的は制作したベビー服を病院においてもらうこと。2人は更にナースステーションに行き、看護師にも相談する。ベビー服にメッセージカードを添える二十軒さんは当事者と支援グループをつなげてほしいと訴える。相談の結果、ベビー服を置いてもらえる方向で話がまとまった。支援グループと自治体が連携して病院への働きかけを続けていく。