地震活動が活発な三陸沖について政府の地震調査委員会は先月29日の三陸沖の地震以降スロースリップ（非地震性滑り）の加速が確認されたと発表。大きな地震につながる恐れがあるとして注意を呼びかけている。スロースリップは東日本大震災の前にも発生していて巨大地震を誘発した可能性が指摘されている。スロースリップを研究する東北大学・岡田悠太郎助教は「スロースリップによって配分されるひずみの量は非常に小さい、しかしそれが最後の地震の一押しになる可能性もある」という。一方東京大学・笠原名誉教授は三陸沖の地震活動がほかエリアの大地震につながる可能性を指摘し長野県北部の地震にも注目している。笠原氏は「全体として南海トラフ関連の活動もかなり活発になっている可能性がある」という。

注意しなければならないのが真夏の暑さ。去年7月30日に発生したカムチャッカ半島沖地震。太平洋側の広い範囲で津波警報が発表された。猛暑下の長時間避難で熱中症で運ばれた人もいた。京都大学防災研究所・矢守克也教授は避難後の暑さ対策不足を指摘する。高知県黒潮町は南海トラフ巨大地震が発生した場合、最大34.4mの津波が想定されている。町は避難タワーに太陽光システムを導入、停電が起きても扇風機などが使えるよう暑さ対策を強化している。さらに毎年8月・11月に避難訓練を実施。8月は暑さの中の避難を体験。矢守氏は「施設面と（訓練など）ソフトウェア面両面で対策を進める必要がある」と話している。

全国公立小・中学校の冷房施設設置状況は2025年5月時点で設置率23.7％。文科省は2035年度までに100％を目指している。矢守氏は「巨大地震がいつ発生するか分からない以上100％に近づける必要がある、財源の問題はあるが夏場の避難その先に起こることを想像して対策を進めていくことが重要」という。スタジオで柳澤秀夫は「停電になったらエアコンも使えない、太陽光パネルもないので発電機を買った、燃料のガソリンを含めてよく分からない、長期保存ができない」などと話した。夏場の避難アイテムとして凍らせたペットボトル、保冷バッグ、ドライシャンプー、ピクルス、トマト缶、干し梅などを紹介した。

エンディングの挨拶。

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