カンヌ映画祭と並行して開かれた映画に関する商談会、映画マーケットで注目されたのは日本の知的財産、IPを生かしたビジネス。IPとは個人や企業が創作した映画やアニメ、キャラクターなどのコンテンツや権利。日本のIPの可能性を紹介するセミナーでは日本のコンテンツが言語の壁を越えて海外で映画化されている現状などを説明。ビジネスを海外に広げたい日本の出版社や映画会社など7社が自社のIPをアピール。東京国際映画祭併設コンテンツマーケット事務局広報企画グループ・小山芽里さんは「日本文化に注目が集まっているときにIPを広げていくことはチャンス」などと述べた。
