世界一の人口14億人のインドでそのプロジェクトは始まっていた。2023年5月、インド・ニューデリーのアポロ病院に鴻池運輸の大谷英輝さんが来た目的は「日本のモノがあれば助かったり医療の質を上げられる」「インドの医療を変えていくところをミッションとして頑張っている」という。医療格差が多いインドで、日本の質の高い医療サービスを広め、少しでも多くの人を救おうという。しかしその挑戦は簡単ではなかった。日本とは違うインドの医療事情が立ちはだかっていた。
2026年1月、大谷英輝さんは、最初にインドに来てから10年以上がたつと話す。インドは人口14億人の市場の大きさは世界から熱い視線を注がれている。経済も急成長し、都市部にはオフィスビルが乱立し、急速に近代化している。GDPは今年日本を抜き世界4位に浮上する見込みで多くの外国企業が進出。今年EUと自由貿易協定(FTA)を締結合意。大谷さんの拠点はグルグラムにある。インドの出勤ラッシュのピークは朝9時。オフィスは6階。カルナメディカルは2013年に鴻池運輸がインドで医療部門の仕事をするために設立した会社。代表は大谷さんで社員は日本人2人とインド人6人。取締役の加藤あかねさんはインドに常駐する大谷さんの右腕。なかったものを使ってもらう、その良さを理解してもらうだけでも難しい、認識されてインドに必要だと思われたら継続していくしかないので、そこが一番の醍醐味だと思っていると話していた。インドには日本と異なる医療事情があった。インドの民間の病院と、公営の病院にわけられ、民間の病院は最先端の治療だが高額、公営の病院は限定的な治療だがほとんどが無料。格差が大きいことから使う医療機器も異なる。大谷さんたちがまず取り組んだのはインド医療を深く知ることだった。まず病院のデータベースを作った。そして人脈作り。定期的に訪れるのはデリー医師会。インド進出当初から医師会と強いパイプを作ってきた。 地道に積み上げたデータと人脈。
それでも尚、ビジネスの現実は厳しいものだった。現在、多くの企業がインドへの進出を目指しているが、ここ数年企業数は横ばい。実際はビジネスとして成立せず二の足を踏んでいる。JETRO(日本貿易振興機構) インド総代表の鈴木隆史さんは、輸入制限をたくさんやっている国なので、インド化してビジネスをスタートしないといけないのが定石だという。大谷さんのインド医療事業も12年間赤字だった。しかし13年かけてインド化したおかげで2025年度初の黒字になる見込み。突破口を開いた事業の現場へ連れて行ってもらった。レディー・ハーディング医科大学付属病院は国立大学が運営する公営の病院。SPD India取締役の村上衛さんは、この事業のために大谷さんが日本から呼び寄せた。中にはに沢山の人が座り込んでいたがインドでは日常の光景。家族が入院患者の世話をする。中庭の先にある場所に医療スタッフが使用済みの医療機器を運び込んできた。実は病院内の滅菌施設で村上さんが作ったという。日本で培った滅菌のノウハウをインドに持ち込んだ。この事業に取り組んで2年、いまではインドの3つの病院で院内滅菌施設を運営している。
さらにニューデリー市内には、院外の洗浄・滅菌施設も作っていて、約200病院と契約している。大谷さんがは、2030年までには拠点を広げていきたいなどと語っていた。マネージャーのサントッシュさんは、みんなこの事業に参加できて幸せを感じていると話す。大谷さんたちの事業は働く人のやりがいも育んでいた。日本の滅菌技術がインドに認められた。
榎戸教子は、 VTRを見て、使命感に溢れた行動だといい、高市政権もインドを重視している、熱い視線を注ぐが現実的には日本企業は入り込めていないという現実もあるようだと話す。鴻池運輸が日本で取り組んでいるのは医療だけではなく、輸出入の物流はもちろん、鉄道の物流など次々と事業を展開している。インド事業を統括するのが鴻池インディア 代表取締役の蓮實一洋さんは、インドと共に成長していきたい、やりがいMAXだと話す。
このあと、舞台はインドの製鉄所。砂の山を宝に変えるアイデア。
2026年1月、大谷英輝さんは、最初にインドに来てから10年以上がたつと話す。インドは人口14億人の市場の大きさは世界から熱い視線を注がれている。経済も急成長し、都市部にはオフィスビルが乱立し、急速に近代化している。GDPは今年日本を抜き世界4位に浮上する見込みで多くの外国企業が進出。今年EUと自由貿易協定(FTA)を締結合意。大谷さんの拠点はグルグラムにある。インドの出勤ラッシュのピークは朝9時。オフィスは6階。カルナメディカルは2013年に鴻池運輸がインドで医療部門の仕事をするために設立した会社。代表は大谷さんで社員は日本人2人とインド人6人。取締役の加藤あかねさんはインドに常駐する大谷さんの右腕。なかったものを使ってもらう、その良さを理解してもらうだけでも難しい、認識されてインドに必要だと思われたら継続していくしかないので、そこが一番の醍醐味だと思っていると話していた。インドには日本と異なる医療事情があった。インドの民間の病院と、公営の病院にわけられ、民間の病院は最先端の治療だが高額、公営の病院は限定的な治療だがほとんどが無料。格差が大きいことから使う医療機器も異なる。大谷さんたちがまず取り組んだのはインド医療を深く知ることだった。まず病院のデータベースを作った。そして人脈作り。定期的に訪れるのはデリー医師会。インド進出当初から医師会と強いパイプを作ってきた。 地道に積み上げたデータと人脈。
それでも尚、ビジネスの現実は厳しいものだった。現在、多くの企業がインドへの進出を目指しているが、ここ数年企業数は横ばい。実際はビジネスとして成立せず二の足を踏んでいる。JETRO(日本貿易振興機構) インド総代表の鈴木隆史さんは、輸入制限をたくさんやっている国なので、インド化してビジネスをスタートしないといけないのが定石だという。大谷さんのインド医療事業も12年間赤字だった。しかし13年かけてインド化したおかげで2025年度初の黒字になる見込み。突破口を開いた事業の現場へ連れて行ってもらった。レディー・ハーディング医科大学付属病院は国立大学が運営する公営の病院。SPD India取締役の村上衛さんは、この事業のために大谷さんが日本から呼び寄せた。中にはに沢山の人が座り込んでいたがインドでは日常の光景。家族が入院患者の世話をする。中庭の先にある場所に医療スタッフが使用済みの医療機器を運び込んできた。実は病院内の滅菌施設で村上さんが作ったという。日本で培った滅菌のノウハウをインドに持ち込んだ。この事業に取り組んで2年、いまではインドの3つの病院で院内滅菌施設を運営している。
さらにニューデリー市内には、院外の洗浄・滅菌施設も作っていて、約200病院と契約している。大谷さんがは、2030年までには拠点を広げていきたいなどと語っていた。マネージャーのサントッシュさんは、みんなこの事業に参加できて幸せを感じていると話す。大谷さんたちの事業は働く人のやりがいも育んでいた。日本の滅菌技術がインドに認められた。
榎戸教子は、 VTRを見て、使命感に溢れた行動だといい、高市政権もインドを重視している、熱い視線を注ぐが現実的には日本企業は入り込めていないという現実もあるようだと話す。鴻池運輸が日本で取り組んでいるのは医療だけではなく、輸出入の物流はもちろん、鉄道の物流など次々と事業を展開している。インド事業を統括するのが鴻池インディア 代表取締役の蓮實一洋さんは、インドと共に成長していきたい、やりがいMAXだと話す。
このあと、舞台はインドの製鉄所。砂の山を宝に変えるアイデア。
