23年に施行されたこども基本法は子どもの権利を守り、子どもを中心に考えるための法律。日本財団では公益活動を行う団体に資金を支援している他、調査以外に累計で10万のプロジェクトに関わってきた。ゴミ拾いを競技化した「スポGOMI」、里親制度の充実、特別養子縁組の促進も含まれる。藤森慶太氏は認知能力、非認知能力に言及。前者は主にIQを指すが、AIに駆逐されようとしている。後者は人間力、コミュニケーション、EQなどが当てはまるが、教育や環境に依存する。日本財団はジャンルを問わず夢に向かって挑戦する子どもたちを応援していて、番組では5人に密着取材を行っている。
日本財団は2月、6カ国でそれぞれ1000人の18歳を対象に意識調査を行った。その結果、日本は夢に挑戦する意識が生まれにくいことが浮かび上がった。田村淳は植松努氏から「抱えきれないほどの夢を持つべき。話すことで応援してくれる人は見つかる」と励まされたことがある。日本財団の相澤佳余常務理事は結果よりも過程を重視し、澤円氏は「失敗ではなくラーニング（学び）。思っていた結果と違うことを体験できるよう、大人が後押しするのは重要」などと語る。