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「トヨタ自動車」 のテレビ露出情報

カスタムカーの祭典「東京オートサロン」開幕。自動車部品メーカーがカスタムした「日産GT‐R」。エンジンは900馬力に改造し、価格は8800万円。ひときわ盛り上がりを見せたのがホンダのブース。お披露目されたのは「シビックタイプRレーシングブラックパッケージ」。初代の車が生まれたのが1972年というシビックの最新モデル。さらに同時に公開されたのが、小型クーペ「プレリュード」。2001年に生産販売を終了したモデルをハイブリッド車として復活させ、今年の秋に発売する。SUBARUのブースでは青いボディーが特徴的なスポーツセダン「S210」が公開された。そして、販売台数世界一のトヨタ自動車はエンジンを車のフロント部分ではなく後ろに積んだレース用の新車両「GRヤリスMコンセプト」を初公開。さらに世界一過酷といわれるドイツのレース・ニュルブルクリンク24時間耐久レースに6年ぶりに参戦することを発表した。スポーツカーが数多く披露される中、海外メーカーが発表したのはEV(電気自動車)だった。世界3位の自動車メーカー、韓国ヒョンデは新型の小型EV「インスター」を発表。小型車ながらもシートを倒し、テーブルにできる機能も搭載した。1回の充電での航続距離はおよそ370kmで値段は200万円台後半。輸入車のEVとして最も低価格の水準となる。そして、EVの販売台数で世界1位、中国のBYDはSUV型の新型EV「BYDシーライオン7」を日本初公開した。BYDとして4車種目の日本でのEV投入で今年春の発売を予定している。去年、BYDの日本国内でのEV販売数は2223台。攻める中国、韓国のメーカーに対し日本メーカーからもEVの発表があった。日産のブースで人を集めていたのが30年以上前にデビューしたスカイラインGT‐Rを電動化したコンセプトモデル「R32EV」。エンジン音がないEVのためにわざわざ再現した。2010年に量産型のEV「リーフ」を発売し現在は日本で販売台数1位のEV「サクラ」を手がける日産だが、GT‐Rの開発など、これまで培ってきた技術をEVに融合させる研究開発を進めている。こうした開発を通じ、エンジニアを育て海外メーカーとの差別化に生かしたい考え。また、三菱自動車は中国、韓国メーカーのEV攻勢について、加藤隆雄社長が取材に応じ東南アジアで中国勢のEVが台頭する中でもシェアを拡大できていることなどを例に挙げ、自信を示した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月22日放送 9:21 - 9:26 テレビ東京
Mナビ(Mナビ)
東京株式市場取引開始からの動き。日経平均株価は下落で始まったものの上昇に転じる場面も。主力株は下落しているものが多い。日野自動車は4%ほど上昇。

2025年4月21日放送 22:00 - 22:58 テレビ東京
ワールドビジネスサテライトWBS X
自動車業界はエネルギーの消費効率の向上に直結する軽量化をはかるため様々な取り組みを進めている。脱炭素社会へ向けて石油の使用量を抑えて軽量化も実現できる「セルロースファイバー」と呼ばれる素材が注目されている。愛知県豊田市の「まちモビ」は豊田市が運営する、気軽に電動モビリティが借りられるサービス。このモビリティを手掛ける豊田鉄工。トヨタ自動車系の自動車のプレス部[…続きを読む]

2025年4月21日放送 16:48 - 19:00 テレビ朝日
スーパーJチャンネル(ニュース)
先週、アメリカで行われた1回目の日米関税交渉。トランプ大統領自ら出席した想定外の交渉となった。トランプ大統領は対日貿易赤字の解消を要求したほか、日本でアメリカ製の車の販売台数が少ないことに不満を示したという。赤沢大臣は、トランプ大統領には自動車・鉄鋼・アルミ・相互関税10%を全部やめてくださいと繰り返し主張した。トランプ大統領は、関税のほかに貿易を妨げている[…続きを読む]

2025年4月21日放送 9:00 - 11:54 NHK総合
国会中継参議院予算委員会質疑
日本維新の会 藤巻健史の質疑。「なぜアメリカは急に関税問題を持ち出してきたのか?」と質問。石破首相は「アメリカは本当にひどい目にあってきた。その思いがあって市場を解放し世界中にアメリカ軍を出し世界の平和も守ってきた。その結果としてあるものはなんなんだ?と。それに対する強い思いがあり、それが関税という形をとってきたのだと理解している。今回の関税は手段の1つと思[…続きを読む]

2025年4月21日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテマーケット・シグナル
きょうのテーマは「”関税”下の本決算 影響少ない+α銘柄を探せ」。長江さんによると、今期の業績予想の策定が難しい理由は「トランプ関税」で「相互関税の上乗せ停止期間が終了した後の関税率や対象国が見えず」、「各国の政府間交渉の行方次第で関税の内容が変化する可能性がある」とした。またもう一つの要因は為替で、トランプ大統領がFRBのパウエル議長の更迭を検討しているこ[…続きを読む]

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