TVでた蔵トップ>> キーワード

「トランプ大統領」 のテレビ露出情報

きょう打ち上げられた月を周回する有人の宇宙船について小林氏が解説。きょうのギモンは再び“月”を目指す理由とは?日本時間のきょう、アメリカは月を周回する宇宙船「アルテミスII」を打ち上げた。宇宙船は月を周回し地球に帰還する10日間のたびに出た。トランプ大統領は国民向けに行った演説の冒頭で、この打ち上げについて「NASAとわが国の勇敢な宇宙飛行士たちによるアルテミスIIの打ち上げが成功した」などと発表した。アメリカが主導し日本なども参加するアルテミス計画の一環。今回のフライトのすごいポイントは2つ。1つは約半世紀ぶりだということ。もう一つは人類史上最も遠くへ行くということ。今から57年前アメリカが打ち上げたアポロ11号は人類初の月面着陸に成功した。アームストロング船長が「ひとりの人間にとっては小さな一歩だが人類にとっては偉大な飛躍」という名言を残している。この計画は1972年のアポロ17号まで続けられたがこれを最後に人類が到達していない。そこで半世紀ぶりに人類を再び月面へというのが今回の計画。アルテミスとはギリシャ神話の月の女神のことで、その双子のきょうだいが太陽の神・アポロンとのことでアポロ計画との関連を示している。また、アルテミス計画では始めて女性宇宙飛行士を月おくるという計画のため月の女神の名前がつけられた。アルテミス計画は5段階に分かれており、4段目の2028年ごろに月面着陸を目指している。そこにむけ第1段階の無人試験飛行は2022年に成功、第2段階が今回、有人での飛行で月の軌道を目指すというもの。今回のフライト全工程は10日間で、6日目に月に最接近する予定で成功すると達成されるのが人類が到達した最も遠い距離を更新することとなる。地球からの距離が約40万キロで普段みえない月の裏側に到達する見通し。月を目指す理由としては、月と同じく表と裏があり、表向きの理由は火星到達の足がかりにするため。裏向きの理由は、中国との開発競争があるとみられている。中国はおととし無人の月面探査機「嫦娥6号」を打ち上げ人類史上はじめて月の裏側にまわり岩石を採取し地球に持ち帰ることに成功。習近平国家主席は「宇宙強国」を掲げており、国を上げて取り組んでいる。2030年までに月面着陸、2035年までに月の南極に基地建設を目指している。同様にアメリカも基地建設を目指しておりし烈な開発競争となっている。両国が目指す理由は、月の南極には膨大な量の氷が存在するとみられ、月での飲水・宇宙船の水素燃料になる可能性がある。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年5月5日放送 15:49 - 18:30 TBS
NスタNEWS イッキ見
アメリカで優れた報道を称えるピュリツァー賞が発表され、トランプ大統領に関連した報道でワシントン・ポストやニューヨーク・タイムズが選ばれた。

2026年5月5日放送 13:50 - 15:42 フジテレビ
とれたてっ!(ニュース)
高市総理はGWベトナム・オーストラリアを訪問。それぞれ贈り物で親睦を深めている。オーストラリア・アルバニージー首相に静岡県産クラウンメロンをプレゼント。さらに日本の「BABYMETAL」や「MAN WITH A MISSION」のレコードも。アルバニージー首相もオーストラリアのロックバンドのサイン入りドラム用品とレコードをプレゼント。岩田は「昔、プーチン大統[…続きを読む]

2026年5月5日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおびJNN NEWS
アメリカでピュリツァー賞が発表され、今年はトランプ大統領に関連した報道が選ばれた。公益部門の「ワシントン・ポスト」は、トランプ政権による政府機関の人員・予算削減の実態などを詳細に伝えたことが評価された。また調査報道部門には、トランプ氏が家族らの利益のために権力を利用してきたと報じた「ニューヨーク・タイムズ」が選ばれている。

2026年5月5日放送 5:25 - 9:00 フジテレビ
めざましテレビNEWS
トランプ大統領はSNSで、ホルムズ海峡でイランの小型船7隻を撃沈したと明らかにした。米軍高官はイランの小型船が民間船舶を標的にしていたと説明している。またトランプ大統領はFOXニュースのインタビューでアメリカの艦艇を攻撃すれば「イランは地球上から消滅する」と強い姿勢を示した。イラン国営メディアは米側の主張は虚偽だと否定している。

2026年5月5日放送 3:45 - 4:30 TBS
TBS NEWS(ニュース)
最新の世論調査、いま下院選が行われたらどちらの党の候補者に登場するか?の質問に対し、民主党が49%、共和党が44%となった。トランプ大統領の支持率は37%で第二次政権発足意向、過去最低となった。要因の一つはイランをめぐる情勢。ホルムズ海峡の事実上の封鎖に伴うがガソリン価格がアメリカ社会を直撃。トランプ氏のイラン情勢への対応について支持するは33%、支持しない[…続きを読む]

© 2009-2026 WireAction, Inc. All Rights Reserved.