きょう2月にイラン情勢が悪化して以降始めて、中央アジア産の原油が日本に届いた。調達先はアゼルバイジャン。石油元売り大手の決算でも、各社が調達先の多角化を進める姿勢が鮮明になっている。きょう到着したアゼルバイジャン産の原油を調達したのは、石油元売り大手・エネオスホールディングス。調達量は64万8000バレルで、日本の1日の需要の約3割に当たる。ケプラー・山田優氏によると、インドでオーマン産の原油を洋上でほかの船から移し替え、その後シンガポールを抜けたところで別の船からアゼルバイジャン産の原油を移し替え、本日横浜に到着した。このタンカーにはオマーン産の原油も載っているものとみられるという。アゼルバイジャン産の原油については、パイプラインを通じてジョージアの港に運ばれたものが別の船に載せられ、黒海から地中海、スエズ運河を抜け紅海を通りシンガポールへ。そこでエネオスグループのタンカーに移し替えられたとみられる。調達先の多角化の一部で、エネオスは安定供給に向けた取り組みの一環としている。多角化の背景には、収束が見通せないイラン情勢の混乱がある。アメリカ・トランプ大統領は11日、停戦などに向けた議論でのイラン側の回答について「ばかげた提案で誰も受け入れない」と批判。アメリカメディアは「トランプ大統領が軍事行動の再開について、ここ数週間で最も真剣に検討し11日に国家安全保障担当の高官らと協議した」と報道している。