ところが、こうしてオーストラリアに渡った日本人が、思わぬ困難に直面するケースが増えている。「日本ワーキングホリデー協会」に説明会に参加した人の半数以上が、高い賃金を理由にオーストラリアを希望しているという。ところが、オーストラリアにわたった若者たちに今、異変が起きている。オーストラリア・ブリスベンで行われている、生活困窮者を対象にした食料配布に訪れる日本の若者が増えている。食料配布に訪れていた人の中には、飲食店に応募し採用されるも解雇され、4ヵ月仕事が無い状態だと話す人もいた。日本の若者が現地で仕事に就くのが難しくなっていることについて、メルボルン大学の大石奈々准教授は「以前は英語力がなくても観光業の仕事があったが、円安で日本人観光客が少ない。他国からもワーキングホリデーで若者が来ていて、語学面で日本人は不利。」と分析する。
さらに、ワーキングホリデーの若者が、詐欺被害に遭うケースも起きている。メルボルンに滞在している佐藤さん夫妻は住居の契約を巡り、詐欺にあったと話す。現地で日本人をサポートするDN Media Australiaの家城直樹さんには、詐欺やトラブルの相談が連日のように寄せられているという。メルボルン大学の大石奈々准教授は「領事館や大使館などの公的機関や、支援団体の情報を確認し最低限の英語力を身につけるなどの備えを」と指摘した。