未成年のSNS依存が問題視されるなか、今秋水曜に総務省は有識者会議でSNS利用に年齢制限を義務付けるよう事業者に求める案を示した。対象となるのはInstagramやTikTokなどのSNS。粗品は「性犯罪まで行くなら規制はあってもいい。懸念点は2つ。1つ目は本当にできるかで、現在年齢は自己申告で嘘がつける。取り締まるとなると個人情報などの提示が必要になる。2つ目は規制が解除される年齢で、歳を重ねてから知識ゼロでいきなり放り出されるほうがリスクがあるのでは。」などとコメント。長嶋は「人の息遣いや考えをクリアに感じれるのは直接会うことであり、メールやLINEでも行間を読むのは今の若い子には分からないと思う。人とのコミュニケーションが無くなるとスマホ社会で出来上がり、人間関係の社会と乖離してしまう。オーストラリアなどではSNS規制が既に始まっていている。」などとコメント。テレビ報道やネットの情報について長嶋は「京都の事件は警察やテレビなどで情報が交錯した。警察は捜査に支障をきたすため広報管制をひいたが、テレビは数字が取れるため毎日のように報道しネットは憶測の記事を掲載した。自身の情報収集能力が試されている。」などとコメント。これに対し粗品は「テレビは情報は正確だが、下品さが残っている。」などとコメントした。