蟹澤宏剛さんは大工が不足する中で今後2035年ぐらいになると今の半分まで大工が減ると計算されている、建物の省エネ化、耐震改修などが必要な建物が出ているのに対応できる大工がいなくなるのが大きな懸念だという。大工は住宅メーカーや工務店にはいなく、その下請けとして個人事業主という立場で働いている、大きな組織と個人が契約する中で仕事をしているので立場が弱くなってしまうという。住宅生産団体連合会は労務費がコストダウンの原資とされる状況を改善することが重要、旧熊依然とした現場環境や3労務費の日当払いが当たり前という業界慣習を改善する必要があるとしている。大工は高齢化が進んでいて、43％以上が60歳以上。