かつては多くの企業で行われていた社員旅行は時代とともに消えつつあったが、いま令和版に様変わりして導入する企業が増えているという。岐阜県にある電気資材メーカー「未来工業」では、20代を中心とした若手社員5人が約860人を対象にした社員旅行の実行委員を担っている。旅行先は国内だけではなく、海外も選択肢に入っている。旅行費用は全て会社が負担し、参加は強制ではなく社員の6割が参加するという。かつて社員旅行の定番は「温泉旅館で宴会」だった。1990年代には9割を超える企業が社員旅行を実施していたが、2010年代には3割まで減っている（産労総合研究所調べ）。ところが帝国データバンクの最新の調査によると、「今後取り入れたい福利厚生」で社員旅行がトップになっている。社員旅行netの石幡晴美編集長は「困り事を解決する手段が、コロナ禍でなくなったというのが大きい。社員旅行をすることで会社の組織力を上げたいと、工夫をしている職場が増えてきた」などと語った。未来工業の社員旅行は実行委員会が主体的に運営し、短い日程を希望する人には国内旅行のコースも用意されている。横浜の夜景を楽しむディナークルーズは、岐阜県の会社だが「現地集合・現地解散」。また偉い人のあいさつや宴会芸はないという。実行委員の桑原圭汰さんは「新しい発見があって、本当に交流が深まった」などと語った。