2008年、国際移植学会は「イスタンブール宣言」を採択した。臓器売買や他国で金銭を払っての臓器移植を禁止して、臓器移植は自国内で行うというルール。厚生労働省によると、臓器売買での移植手術では合併症、感染症のリスクがつきまとう。国際ルールの厳格化、医学的な高リスクがあっても、違法な移植手術は年間で1万2000件にのぼるという。臓器のドナーは南、東南アジアなど25カ国。日本国内ではドナー不足が深刻となっている。患者の待機年数を見ると、心臓が約3年半、肺は2年半、肝臓は約1年となるなか、腎臓は約15年。また、日本移植学会の剣持敬副理事長は臓器提供が可能な医療施設、移植いや患者とドナーをつなぐコーディネーターの不足も問題視する。