先週金曜日の日経平均株価は3日ぶりに上昇し一時上げ幅は300円を超える場面があった。終値は前の日より174円高い、3万7160円だった。ただ、その後アメリカのトランプ大統領がEUに対し来月1日から50％の関税を課すと警告したことが影響し、日経平均先物は下落、前の日から360円値を下げた。根津アジアキャピタルリミテッドの河北氏は「トランプ関税の懸念が再燃している。日本に関しても今週はそういった懸念が再燃する可能性がある」などコメント。週明け26日のアメリカ市場はメモリアル・デーで休場。今週の注目は木曜のエヌビディアの決算。河北氏は「エヌビディアの決算に関しては、新型の半導体ブラックウェルの生産が順調かどうかが注目点。順調な生産や粗利益率の改善の見通しが確認できれば日本株に関しては半導体株を中心に堅調な推移が予想される」などコメント。