いま治験を巡りある問題が再燃。済生会横浜市南部病院呼吸器内科・宮沢直幹主任部長は「患者に（治験への）動意がなかなかもらえず、日本では承認されないのではという薬剤もある。日本だけ医療レベルが下がってしまう」と語った。欧米で承認された新薬のうち日本で承認されていないのは143品目（厚生労働省）。6割は開発に着手もされていない。日本では使える見込みがないドラッグロス。いま世界の新薬の8割を占めるといわれているのがスタートアップ企業。人口減少が確実で言葉の壁もある日本での治験は敬遠されがち。治験のハードル自体を下げる取り組みが始まっている。肺の疾患が対象の治験に参加している男性。期間は3年間。12回の診察が必要。使っているのは、大手製薬会社が本格運用を始めたばかりの治験アプリ。体調に変化がなかったかを週に一度アプリで病院に報告。アプリを使うことで12回の通院のうち9回をオンラインで済ませられるほか治験薬の配送もできる。異変があればすぐに医療機関にデータを送れるため、安全性を確保しながら治験にかかるコストを4割ほど削減できたケースもある。国も動いている。厚生労働省の有識者会議は、知見を推進するための方針を取りまとめ、近く公表予定。