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「読売新聞」 のテレビ露出情報

黒井慶次郎さんは、満州事変の翌年の1932年に召集令状が届き20歳で入隊。中国での戦闘に2年間加わった。その後、太平洋戦争が始まる1941年に再び召集され中国戦線に投入された。当時慶次郎さんがしるした日記には「荒れ狂う北満の寒風の中、砲煙弾雨の中を物ともせず堂々と進む我戦車の偉容」と使命感が表れた勇ましい言葉が並んでいた。しかし戦地から戻った慶次郎さんから勇敢な兵士の面影はなかった。定職につかず家にこもりがちになった。家族が話しかけても返事もしない父を煩わしいとさえ思うようになってしまったという。慶次郎さんは1990年に77歳で他界。悲しみはなかったという黒井さんは、ある出来事で父への思いを一変させた。ベトナムに行ったアメリカ海兵隊のアレン・ネルソンさんのDVDを見て、自分の父と重なったという。1965年からベトナム戦争に参戦したアメリカでは、戦地から帰還した兵士たちの多くが精神障害を発症。その後の研究でアメリカ精神医学会がPTSD(心的外傷後ストレス障害)という病気の実態を発表。自分の父親もPTSDだったのではと考えた時、黒井さんの胸に込み上げてきたのは後悔の念だった。黒井さんは自宅の一角に資料館を作り、日本兵のPTSDについて語り合う集いを開催しながら、この問題を広める活動を続けている。日本兵を診察したカルテにも、PTSDと思われる症状が記されていた。しかし日本兵のPTSDは戦後長い間知られることがなかった。その理由について、長年研究している上智大学・中村江里准教授は「兵士自身が戦争について語らなかった方が多い。世界最強の軍隊には心を病むような兵士はいないと国が盛んに言っていた」などと述べた。国家による否認と精神疾患に対する強い差別がダブルでかかっているという。戦争により壊れてしまった家族が自分以外にもいると、黒井さんは仲間を募り国に対し戦争によるPTSDの調査と公開を呼びかけてきた。そしてついに先月、戦後国が調査した資料が公開された。兵士たちがPTSDにより苦しんでいた歴史を、国が認めた1つの転換点。黒いさんは「本当に人生をPTSDで棒に振ったんだから、我々の父親のような祖父のような兵士を生まない、つまり戦争しない、なんとしても日本の世論になるように声を仲間と一緒に出し続けていきたい」などと述べた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年9月25日放送 8:00 - 9:55 テレビ朝日
羽鳥慎一モーニングショー(ニュース)
視聴者からLINEで質問・意見を募集している。パネルコーナーはTVer・ABEMAで配信中。
外国人入国者は前年比約1095万人増え過去最多。小泉農水大臣は「2030年には外国人旅行者の数を6000万人」と話した。
東京都とエジプトの政府関係者らは4分野で覚書・合意書を締結した。問題となったのはエジプト人労働者の日本での雇用に関する合意書で、移民受け入れ[…続きを読む]

2025年9月22日放送 13:55 - 15:49 TBS
ゴゴスマ(ニュース)
Perfumeが年内で活動休止を発表。今日から東京ドームでラストライブ。Perfumeは広島県で結成。紅白歌合戦に16年連続出場し、アルバム「GAME」はオリコン週間1位。去年末からはメジャーデビュー20周年および結成25周年を記念し11都市を巡る全国アリーナツアーを実施した。今年は大阪・関西万博NTTパビリオンでパフォーマンス。メンバーがそれぞれSNSを更[…続きを読む]

2025年9月19日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおび(ニュース)
連立の条件として維新の公約をどこまで求めるかについて。維新が掲げる社会保険料とは国の制度の下で医療・年金・介護などに使われるお金。健康保険料などがあるが、負担が大きいとされている。維新が提案する社会保険料改革は、医療費年間4兆円削減、現役世代1人あたり年間6万円の負担軽減。吉村洋文は「手取りに一番影響を与えているのは社会保険料。この先何もしなければさらに引か[…続きを読む]

2025年7月24日放送 13:55 - 15:50 日本テレビ
情報ライブ ミヤネ屋(ニュース)
参院選大敗を受け石破総理の退陣論が渦巻く自民党内は大きく揺れている。きのう石破総理と菅元総理、岸田前総理、麻生元総理による異例のトップ会談が行われた。石破総理は「私の出処進退については一切話しは出ておりません」と述べ続投の意向を示したが、若手議員(自民党・中曽根青年局長)や参院選で議席を失った三重県の支持者たちからも厳しい声があがっている。最大の続投理由とし[…続きを読む]

2025年7月23日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,NEWS
石破総理がアメリカとの関税交渉の進展状況を見極め、近く進退を判断する意向を固め周辺に伝えた。交渉の成否が見え次第、記者会見を開く考え。閣僚級協議の交渉に進展があれば月内に訪米しトランプ大統領と会談することも目指す一方で、事実上の決裂となれば進退判断が早まる可能性がある。(読売新聞)

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