今日のプロの眼の中で「東証の改革で親子上場の解消が今より進むのではないか」と発言した神尾篤史は、親子上場が解消しそうな企業が事前にわかるのかという質問に対し「非常に難しくてなかなかわからないと思う。ただ、今企業は資本コスト、投資家の期待収益率を考えて、事業のポートフォリオ、配分をしている。多角化している企業からは、事業の選択と集中をしようというような発言が出てくると、これは親子上場の解消、もしくは持分法適用会社に関しても解消の動き、解消というのはこれは中に取り込む、もしくは外に出す、他社に売却するような動きというのは出てくる可能性があるので、選択と集中というキーワードというのは非常に重要かなと思う」と指摘した。また日本の対米投資第1弾が発表され株式市場は好感していることについて、大西耕平は「昨日はやはり関連銘柄。関連銘柄というのが、財務省、経産省、外務省からまたこういった企業が対米投資に興味を持っているよというのがリリースされている。これが関連銘柄ということで昨日の株式市場の場合はそれらの銘柄の威嚇が盛り上がりを見せたし、実際に企業にとっては事業機会の拡大につながるのでそういった今後の将来の収益拡大のチャンスになるとこういう捉え方を投資家がすると思う」と指摘。日本株式市場では今後もより注目されていくのではないかと推測した。