間近に迫る「2024年問題」の対応策としてすすめられているのが「モーダルシフト」。モーダルシフトは1981年に運輸省（当時）が提唱しており、第2次オイルショックの影響から省エネでの大量輸送を担ったものだが現在では環境対策や人手不足対策の有効手段として考えられている。鉄道によるモーダルシフトは国土交通省によると、運転士1人が動かす貨物列車1編成で10tトラック65台分の荷物を運ぶことができ人手不足対策に大きく貢献されると期待されている。その一方で、JR貨物の場合は自社の線路をもっておらず、他のJR各社の線路を利用しているため旅客用の鉄道の運行状況などの影響で限られた時間しか運行できないという自由度が低いということや、海上コンテナと日本規格の鉄道コンテナの規格が異なること、貨物用コンテナの温度管理などコンテナ置き場の確保にコストがかかるという課題もある。