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「遠藤健太郎主任研究員」 のテレビ露出情報

きょうのニュースは「トランプ政権ホルムズ海峡の掌握なぜ難しい?」。きのうアメリカのトランプ大統領はアメリカ国民に向けたテレビ演説で、イランでの軍事作戦について「圧倒的な勝利」をおさめたと強調した。一方でホルムズ海峡については「紛争が終われば自然に開放されるだろう」と、明確な出口戦略には言及しなかった。ホルムズ海峡は具体的にどのような状況になっているのか、東京大学大学院・渡邉英徳教授に分析してもらった映像を紹介。大型船が高速艇(イランの革命防衛隊と思われる)に取り囲まれていた。ホルムズ海峡をなぜアメリカは掌握できないのか。ホルムズ海峡付近にはたくさんの島々が点在しており、ゲシュム島は革命防衛隊の拠点とされていて、その地下にはミサイルやドローンが数多く格納されているとみられる。そのほか周辺の島も要塞化されているとみられる。もう1つのポイントはイランの地形にあり、山岳地帯に兵士が待ち伏せ攻撃したり、ミサイルやドローンで攻撃するには最適なこともある。中東研究センター・遠藤健太郎主任研究員は、こうした特性からアメリカ軍は一時的に封鎖を解くことは出来ても、100%の安全を維持し続けることは不可能だと分析している。これについてはトランプ大統領がきのう「ホルムズ海峡の問題はどこかに機関銃を持ったテロリストが1人でもいれば完全掌握することはできない点だ」と発言している。アメリカがイランへの攻撃を続けた場合、原油価格がさらに高騰し、11月には中間選挙が控えているためトランプ大統領には大きな痛手になる。一方で日本は原油の9割以上をホルムズ海峡経由で輸入している。日本とイランは長い友好関係を築いてきたが、日本はアメリカやG7との関係上、日本だけタンカーを通過させるような“抜け駆け”の判断を政府はできないのではないかと遠藤氏は分析している。イランは「いつでもホルムズ海峡に機雷の敷設が可能」といわれているが、その機雷を除去する掃海艇を日本の海上自衛隊も有している。その一部の掃海艇ではある材料でつくられていて、機雷に反応しないような材料だという。きょうのNEWS検定の問題は「一部の海自機雷掃海艇は何製?」で選択肢は3つ。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年4月9日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS検定
アメリカとイラン、それぞれが2週間の停戦で合意。イラン・アラグチ外相も2週間、ホルムズ海峡は安全な航行が可能だと表明。現在、ペルシャ湾には800隻以上の船がとどまっており、日本の関係する船舶は42隻。停戦交渉を仲介したパキスタン・シャリフ首相はあらゆる地域で即時かつ全面的な停戦に合意したと発表。親イラン武装組織「ヒズボラ」が拠点としているレバノンも含まれると[…続きを読む]

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