医療の現場で「治療用アプリ」の導入が進んでいる。厚労省の薬事承認を得ており、生活習慣などの行動を変えることで治療を補助するものという位置付けになっている。生活習慣改善で症状を回復したり内服薬の処方を減らすことなどが期待されている。実際治療用アプリを開発・運営している企業の調査によると、20～80代の全年代でアプリ利用者の血圧低下が確認されたという。具体的には医師の診察を受けた後にアプリが処方され、アプリで生活習慣改善に必要な知識と行動を学び、それを実践できたかどうかまでを記録してくれるとのこと。1か月ごとの通院で計6か月かけて生活習慣改善を図っていくという。利用料は保険適用で3割負担の人なら月額2500円程度で、全国1000施設以上で利用されているとのこと。医師側にも医師向けのアプリが提供され、患者のデータをいつでも確認でき、通院時以外の期間も患者をサポートできるというメリットがあるという。ただ日本で薬事承認されたアプリは3件のみで、厚労省は海外に比べ遅れを取っているとして、審査の簡略化などを行い国内普及を後押ししていくとしている。スタジオでは患者の負担が減るので素晴らしい取り組みだと思うなどの意見があがった。