TVでた蔵トップ>> キーワード

「新型コロナウイルス」 のテレビ露出情報

三重県・英虞湾。温暖な気候を活かして真珠の養殖が盛んに行われている。4月、真珠作りはもととなる核作りから始まる。田中英樹さんは、遺灰を使った真珠を作っており、遺灰と粘土を混ぜ合わせ核を作る。この核を貝に入れて沈めることで真珠になるのだという。6月、田中さんのもとを訪れたのは1年前に娘さんを亡くしたという川相さん。娘さんは新型コロナウイルスのワクチン接種後に体調を崩し亡くなったという。耐えられない、辛い日が続く中、川相さんは「自分の命がどうなっても良い」と考えるようになったという。そんな川相さんが頼ったのが真珠だったという。川相さん自ら娘さんの遺灰を使った核を貝の中に入れる。100個ほどの核を貝に入れたが、真珠になるのは2割ほどだという。
田中さんは38歳で結婚し、5年後に娘さんを授かったが低出生体重児として生まれた娘さんは10日後に亡くなり、奥さんは鬱状態になってしまったのだという。葬儀関係の仕事をしていた田中さんは、遺骨をお墓ではなく近くに置いておく方法はないかと考え、英虞湾の真珠に目をつけた。これまでに80組の家族が遺灰を使った真珠を作ってきた。ある日訪れた兼子和子さんと娘の明日歩さん、夫を新型コロナウイルスによる感染症で亡くしたという。兼子さんは今も旦那さんの遺骨を墓に入れられないでいるという。遺骨を身に着けていることができればと考え、真珠作りを決めたという。真珠ができるまでに要するのは半年。台風などが訪れれば不安を感じたという。田中さんも真珠の汚れを毎週のように落とし、生育を助けていく。12月、兼子さんが旦那さんの真珠を引き上げる。出来上がった真珠を娘さんと一緒に嬉しそうに貝から取り出した。娘さんの真珠を作った川相さんもいくつかの真珠を取り出すことができた。川相さんは出来上がった真珠をブローチにすることにしたという。21個の真珠を見つけることができたという川相さん、奇しくも娘さんの誕生日も21日だという。
兼子さんはお孫さんに真珠を見せ、話したかったら真珠に話しかけてほしいと伝えた。川相さんは娘さんが好きだったという公園を訪れる。まだまだダメだと感じるが、少しは楽になったように感じ、しっっかり生きていかなければと語ってくれた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年11月23日放送 5:30 - 8:00 日本テレビ
ズームイン!!サタデー(最新ニュース)
中国外務省は昨日コロナ禍の2020年3月以降停止していた日本人の短期滞在ビザの免除措置について今月30日から再開すると発表した。来年12月31日までの間は30日以内の中国滞在はビザが不要となる。中国政府は経済の低迷が続く中、ビジネスの往来を活発化させ日本企業などによる投資の拡大につなげたい狙い。また日本政府はこれまで繰り返し免除措置を求めていたが、このタイミ[…続きを読む]

2024年11月23日放送 4:20 - 4:45 TBS
TBS NEWS(ニュース)
中国政府は、これまで日本人などを対象に観光やビジネスなどでの15日以内の滞在に対し、ビザを免除していたが、新型コロナの感染拡大を機に、2020年3月から免除措置を停止していて、経済界などから再開を求める声が上がっていた。中国外務省は先ほど、今月30日から来年の12月31日までビザ免除措置を試行すると発表。観光やビジネスなどでの30日以内の滞在について、ビザは[…続きを読む]

2024年11月22日放送 23:40 - 23:45 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース・気象情報)
中国外務省が日本をふくむ9カ国に対して、中国を訪れる際の短期滞在のビザを免除する措置を今月30日から実施すると発表した。日中経済協会の訪問団は中国政府に、短期滞在ビザ免除措置の再開を求めていた。

2024年11月22日放送 21:00 - 22:00 NHK総合
ニュースウオッチ9(ニュース)
中国外務省は日本を含む9か国に対して短期滞在のビザを免除する措置を今月30日から実施すると発表した。これまで15日としていたビザなしの滞在期間を30日に延長し、実施期間は来年末までとしている。中国政府はコロナ禍で停止したビザ免除の措置を去年、シンガポールなどを対象に再開。その後、相次いで対象国を加えたが、日本は入らず日本企業などから再開を求める声が相次ぎ、日[…続きを読む]

2024年11月22日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
中国外務省は、日本を含む9か国に対して、短期滞在のビザを免除する措置を、今月30日から実施すると発表した。これまで15日としていたビザなしの滞在期間を30日に延長し、実施期間は来年末までとしている。中国政府は、コロナ禍で停止したビザ免除の措置を去年、シンガポールなどを対象に再開。その後、相次いで対象国を加えたが、日本は入らず、日本企業などから再開を求める声が[…続きを読む]

© 2009-2024 WireAction, Inc. All Rights Reserved.