遭難件数が過去最多を記録しているが登山ではデジタル化が進んでいる。警察庁によるとこと今年7～8月にかけて山岳遭難者は917人と1968年以降過去最多、遭難者の7割が登山届を未提出だった。日本山岳ガイド協会の武川俊二理事長によると入山日・登下山ルート・同行者らの名前や緊急連絡先など登山口ポストや管轄の警察などに提出、特定地域では提出義務付けされ、そうでなくても提出推奨される場合もあるということ。山域管轄の警察のホームページから用紙を入手可能だがデジタル化が進み全国どの山域でも登山届が提出可能なアプリコンパスやウェブサイトがある。コンパス運営事務局によると初心者の中には提出を迷う人や無計画な登山者がいて事故や遭難につながっているのでアプリを通してしっかり登山計画を立て遭難時には救助活動につなげられるという。別のアプリYAMAPではグループで位置情報を共有でき、みまもり機能で家族や友人など登山者の位置情報を共有できる。長野県警によるとSNSなどで若者の登山動画を視た中高年が自分もできる気になる人が多く実際に登り体力がなくなって救助などにつながるケースもある。登山はアナログな行為なので体力などを過信せず、行動時間にあった食料や大量管理など事前準備が重要としている。