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日本時間の昨日から今朝にかけて、アメリカ・イラン双方とも直接の攻撃は伝えられておらず、25日アメリカの有力紙が、その背景を伝えた。それによると、トランプ大統領は24日、主要な顧問や閣僚と協議を行い、ミサイルなどの防空システムの在庫の減少について話し合われたということ。ケイン統合参謀本部議長が、イランへの大規模な作戦の再開は可能であるが、使用できる迎撃ミサイルが大幅に減少するおそれがあるなどと、危機感を示した。トランプ大統領は、ヨルダンやクウェートなどに展開する部隊を防衛するための弾薬が尽きる懸念などから、イランへの攻撃を強化する計画を現時点では保留したようだと、ニューヨーク・タイムズは伝えている。一方イランの革命防衛隊と繋がりのあるタスニム通信は25日、イラン軍が今月8日からの15日間で、中東のアメリカ軍基地に配備されていた戦闘機など11機や、無人機などを破壊したと主張した。