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伊藤さんは「大部分が値上がりしていますから、賃上げの流れはありますが物価高が大きく影響していますね」、高野さんは「今回のGDPは3期連続でプラスを維持しましたが、力強さは見られません。個人消費は、消費者の節約志向が払拭できていないのが実情です。ニッセイ基礎研究所の斎藤経済調査部長は『物価高がある程度落ち着いて来れば、所得が家計にまわり、消費の回復につながる可能性はある』としています。また、アメリカの新たな関税政策の影響については、程度によっては輸出が大きく落ち込み、景気が後退するリスクになりかねないという話です」などと話した。