- 出演者
- 出水麻衣 井上貴博 山形純菜 高柳光希 吉村恵里子 坂口愛美
中国・北京で開かれている世界人型ロボット運動会。2000体を超えるロボットが51種目で技術を競う。大会では中国製のロボットが人類の記録を次々と塗り替えている。陸上100mでは9秒32をたたき出し、ウサイン・ボルト選手の世界記録を更新したが、最後は壁に激突し炎上。スタッフが慌てて消火にあたるひと幕もあった。日本のチームも出場した。
「THE神業チャレンジ」「バナナサンド」「マツコの知らない世界」「君の好きは無敵」の番組宣伝。
中国で開かれている世界人型ロボット運動会。日本からもGMOインターネットグループのロボット「ひとみん」が出場した。機体は中国企業のものを使用。改良を加えて競技に臨んだ。400mの結果は予選を10位で通過したが、決勝には進めなかった。
一方、スピードだけではなく実用化に焦点をあてた競技もある。コンビニを再現したエリアで行われていたのは、注文された料理を提供できるかどうか争う競技。トングで食べ物をつかみ、無事にトレーへ入れた。ただこうした作業のスピードはまだ人間には及ばない。出場したチームは「より精密な作業ができるよう改良していきたい」と話す。人型ロボットの現在地が見える「ロボット運動会」。開催する中国の狙いとは。
中国・北京より中継で伝える。ロボット運動会の会場にいるが、平日にも関わらず多くの客がつめかけている。会場は熱気に包まれている。会場内のコースで陸上の4×100m走が行われていたが、人間のようにバトンをパスするという形ではないが、限られたエリアの中で次のロボットに引き継ぎ、そして次のロボットが出発するという競技になっている。タイムは40秒を超えていたので、人類の世界記録には及ばない状況だった。100m走とか400m走は去年は人間でも追いつける位の速さだったが、今年は人が全く追いつけない位の速さになっているし、コーナーを曲がる動作がスムーズになっていた。
世界人型ロボット運動会は5日間、中国・北京で行われていて、約2000体のロボット、666チーム（日本含む）が出場している。1番驚いたのは陸上100mで、2009年にウサイン・ボルトが出した人類の世界記録は9秒58だったが、それを超える9秒32という記録が出たこと。去年は22秒08だった。
ヒトの身体能力を超えたロボットだが、火花が出てしまうものや、動けなくなり担架や車椅子で搬送されるものも。キックボクシングの試合をした時などは転倒してしまうことも。
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- 中国第2回世界人型ロボット運動会
ロボットの進化の一方で転倒などの失敗も。大会での失敗について出場チームは「競技中に発生した問題から教訓を得ることがより重要」と話す。ロボット運動会の思惑については、松尾さんが「中国側が自国のロボット技術をアピールする目的がある」「ロボット産業を鼓舞する狙いも」などとコメントした。
24日、アメリカ・ベッセント財務長官は、イランを経済的に孤立させるためにイランと取引を続ける国に対し、大規模な二次制裁を発動すると発表。具体的にはイラン経済を支えるデジタル通貨や航空・海運などの5分野を重点項目としている。またベッセント氏は“すべての国や組織が制裁の対象になりうる”と警告。これに対して、イラン・マザニザデ経済財務相は国営テレビのインタビューで「われわれにも手段がある。今回は防御するだけでなく、攻勢に出ることも覚悟すべきだ」などと牽制した。
来年4月からの2年間の食料品消費税1％方針発表から約1か月。自民・税制調査会はきょう詳細な制度設計の議論を開始。消費税を含めた価格を表示する総額表示が義務付けられていて、税率が変わると価格表を変更する必要がある。事業者から「作業が間に合わない」との声があがっていることを踏まえ、政府は特例を検討。政府は与党の議論を踏まえ、来月中旬までに制度の詳細をまとめた税制改正大綱を決定する予定。
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- 小野寺五典自由民主党自由民主党税制調査会
消費税「総額表示」特例検討。石山さんは「影響をうける小さなお店や中小事業者のことを考えると、特例というのは現実的な判断」などとコメント。
羽田空港で来月から運用開始の第1ターミナルの新搭乗エリア「北側サテライト」が初めて公開。来月から日本航空やスカイマークの一部便の搭乗に使用。離れた駐機場へのバス移動が少なくなり、発着便数の増加も対応可能に。
アメリカがイランを経済的に孤立させるためイランとの取引を続ける国などに対し、大規模な二次制裁を発動すると発表した。
これに対し、イラン側は反発し彼らが経済テロを仕掛けるのであれば我々にも手段があるとのべた。
今年の猛暑の影響で東京都内では一世帯あたり一月でおよそ1569円支出が増えるとの試算が公表された。
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マクロン大統領とムハンマド皇太子が会談で、パリ郊外にアニメ「ドラゴンボール」のテーマパークを建設することで合意した。
アメリカのトランプ大統領は来年1月にカナダから輸入する自動車への関税を20％に引き上げると表明した。
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