日本にもじわじわ浸透してきているというチップ文化。立命館大学の教授によると、日本では客がスタッフにチップを渡すと賞与の形で本人に還元されるという。客が店にチップを払う場合、店員への福利厚生費などに使用されるという。客がスタッフ個人に直接チップを払う場合、確定申告が必要なことがあるという。チップは雑所得に該当し、課税の対象となるためだという。雑所得などが年間20万円を超える場合には確定申告が必要だという。日本でのチップに賛成か反対か問われた出演者は谷原1人が賛成で他は反対の札をあげた。谷原は賛成の理由として、気持ちは大事、ちょっとしたことで互いが気持ちよくなればウィンウィンなどとコメント。世界のチップ文化について紹介。チップが必須なのがアメリカやカナダなど。商品代の15～20％が相場でサービスに対する対価で渡さないとマナー違反だという。チップが任意の国はフランス、イタリア、スペイン、ドイツなど。サービスに満足したら払う。チップ不要なのが日本、中国、韓国など。渡すと戸惑われることもあるという。岩田明子は、おもてなしは日本の良き伝統であり、お金でどうのというのとはちがう、報酬とは違うなどとコメント。佐々木恭子はチップを払うなら、お通し代は払いたくないなどとコメント。カンニング竹山はアメリカなどは基本的に人件費が安いので従業員はチップで稼ぐというシステムだと指摘。また、日本では消費税削ろうとしているのにチップ払うのかなどと疑問を呈した。カンニング竹山の話を受けて、チップを導入したら、最低賃金が下がる可能性があるのかなどと谷原はコメントし、札を反対に切り替えた。視聴者からの意見もほとんどチップに反対という意見が寄せらていた。