暮らしに身近なスマートフォンや電気自動車、医療機器やロボットといった最先端技術にまで広く使われているバッテリー。このバッテリーを作るのに欠かせないのが、リチウムやニッケルといった鉱物。バッテリーメタルとも呼ばれており、需要が増えるにつれて市場の規模も年々拡大。このバッテリーメタルのサプライチェーン、つまり原材料から製品までの供給の仕組みを巡って今、世界では大きな2つの動きがある。国家が主導して資源を囲い込む資源ナショナリズム。そして米中の激しい対立。この2つの大国のはざまに立つ日本は、厳しい状況に追い込まれつつある。
チリ北部のアタカマ地方。標高2500mの大地に広がる塩湖の下にはリチウムを含んだ大量の水が存在している。世界のリチウムの6割は南米3か国にまたがるリチウムトライアングルにあると推定されている。このうちチリは埋蔵量が世界1位で日本は炭酸リチウムの7割以上をチリから輸入。この一帯にはチリのリチウム開発をリードする最大手の企業「SQM」が工場を構える。一面に並んでいるのはリチウムを採取する貯水池。およそ100ある池で1年余りかけて濃度を高めていく。それから不純物を取り除いて炭酸リチウムを作る。生産されたばかりの炭酸リチウムは、その色と希少性から白いダイヤモンドとも言われている。年間20万トンを生産しているこの工場。炭酸リチウムが入った袋には中国語が。大半は中国に出荷され、中国で電池などの製造が行われる。こうした中、チリ・ボリッチ大統領は去年4月、新たな国家リチウム戦略を打ち出した。リチウムの生産だけでなく製品の製造までを行うサプライチェーンをチリに作って、これまで海外に流出していた利益を国民に還元しようとしている。その一環としてチリで電池に使う材料の生産までを行う企業には、安い価格でリチウムを販売する方針を打ち出した。こうしたチリ政府の動きについてJOGMEC・兵土大輔サンティアゴ事務所長は「バッテリーの正極材や素材部分を作り、海外に輸出することを考えている。各国からの大規模投資は将来的に想像できる」と話す。ここでも中国が存在感を示した。中国のEV大手BYDは、バッテリーの材料などをチリで生産することを決定。中国の金属大手「青山控股集団」も子会社がバッテリーの材料を現地で生産すると発表した。