TVでた蔵トップ>> キーワード

「ゲシュム島」 のテレビ露出情報

きょうのニュースは「トランプ政権ホルムズ海峡の掌握なぜ難しい?」。きのうアメリカのトランプ大統領はアメリカ国民に向けたテレビ演説で、イランでの軍事作戦について「圧倒的な勝利」をおさめたと強調した。一方でホルムズ海峡については「紛争が終われば自然に開放されるだろう」と、明確な出口戦略には言及しなかった。ホルムズ海峡は具体的にどのような状況になっているのか、東京大学大学院・渡邉英徳教授に分析してもらった映像を紹介。大型船が高速艇(イランの革命防衛隊と思われる)に取り囲まれていた。ホルムズ海峡をなぜアメリカは掌握できないのか。ホルムズ海峡付近にはたくさんの島々が点在しており、ゲシュム島は革命防衛隊の拠点とされていて、その地下にはミサイルやドローンが数多く格納されているとみられる。そのほか周辺の島も要塞化されているとみられる。もう1つのポイントはイランの地形にあり、山岳地帯に兵士が待ち伏せ攻撃したり、ミサイルやドローンで攻撃するには最適なこともある。中東研究センター・遠藤健太郎主任研究員は、こうした特性からアメリカ軍は一時的に封鎖を解くことは出来ても、100%の安全を維持し続けることは不可能だと分析している。これについてはトランプ大統領がきのう「ホルムズ海峡の問題はどこかに機関銃を持ったテロリストが1人でもいれば完全掌握することはできない点だ」と発言している。アメリカがイランへの攻撃を続けた場合、原油価格がさらに高騰し、11月には中間選挙が控えているためトランプ大統領には大きな痛手になる。一方で日本は原油の9割以上をホルムズ海峡経由で輸入している。日本とイランは長い友好関係を築いてきたが、日本はアメリカやG7との関係上、日本だけタンカーを通過させるような“抜け駆け”の判断を政府はできないのではないかと遠藤氏は分析している。イランは「いつでもホルムズ海峡に機雷の敷設が可能」といわれているが、その機雷を除去する掃海艇を日本の海上自衛隊も有している。その一部の掃海艇ではある材料でつくられていて、機雷に反応しないような材料だという。きょうのNEWS検定の問題は「一部の海自機雷掃海艇は何製?」で選択肢は3つ。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年8月2日放送 6:15 - 6:30 日本テレビ
NNNニュースサンデー(ニュース)
ウォール・ストリート・ジャーナルは先月31日にトランプ大統領がイランを降伏に追い込むため新たな攻撃を命令したと伝えた。早ければ今週末にも攻撃開始の可能性があり数日間続く見通しだとしている。ニュースサイトアクシオスが最終的な命令は下されていないとしつつもトランプ大統領がここ数日中にエネルギー関連施設への攻撃を今後数日中に開始することを検討していると報じたほかC[…続きを読む]

2026年6月19日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS検定
アメリカ・トランプ大統領とイラン・ペゼシュキアン大統領が戦闘終結に向けた覚書に合意。アメリカ政府高官はイラン復興に向け48兆円の基金設立が明記されていると発表。被害を受けた精油施設や空港などのインフラ復興が目的で、24兆円以上の拠出がすでに確約されている。基金は投資の枠組みで賄われ、日本の民間企業も出資を約束(ロイター通信)。イランは2月の戦闘開始以降、世界[…続きを読む]

2026年6月10日放送 11:30 - 11:45 日本テレビ
NNN ストレイトニュース(ニュース)
ホルムズ海峡で警戒・監視活動にあたっていたアメリカ軍のヘリ1機が8日夜、イラン軍によって撃墜された。これを受け、アメリカ中央軍は9日、報復としてホルムズ海峡付近にあるイランの防空施設などを攻撃したと発表。イランメディアはホルムズ海峡周辺のゲシュム島やシリクなど複数個所で爆発音があったと報道。一方、ロイター通信によると、イランの革命防衛隊は10日、これに対する[…続きを読む]

2026年6月3日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
イラン情勢について、ホルムズ海峡を通過した2隻目のタンカーが日本に到着したという。一方でホルムズ海峡周辺では米国がイラン軍の施設を攻撃し、イランは米軍司令部を攻撃するなど散発的な応酬があるという。

2026年6月1日放送 15:49 - 19:00 TBS
Nスタ(ニュース)
アメリカ中央軍は1日、5月30日・31日にイランのゲシュム島などにあるレーダー施設や無人機の指揮統制施設を攻撃したと発表。また海峡周辺を航行していた船舶に脅威を与えたとして国際水域上でイランの無人機2機を撃墜した。アメリカ中央軍は、イランによる米軍無人機撃墜への報復だとし自衛のためだと主張している。これに対しイラン外務省のバガイ報道官は、米国は大規模な停戦違[…続きを読む]

© 2009-2026 WireAction, Inc. All Rights Reserved.