ニューヨークから中継で岡三証券NY・長阪志保の解説。米国ペット製品協会によると、2025年時点で全世帯の約7割がペットを飼育。ペット関連支出額は2025年の1580億ドルから今年は1650億ドルへ拡大する見通し。日本のペット市場の規模約1.9兆円と比べると10倍以上の大きさ。要因の一つとして若年層を中心とした猫の飼育増加という構造変化がある。コロナ後の在宅時間の減少や住宅費の高騰により集合住宅への引っ越しが増える中、室内飼育に適した猫が選考され、2025年に猫の飼育数は前年比で5％増加した。特にペット医療分野での影響が顕著。猫は犬と比較して動物病院への来院頻度が低い傾向にあり、猫の飼育増加は動物病院の来院数を構造的に押し下げる要因となる。足元ではすでにペット医療分野における支出抑制がみられ、一部調査では2025年の動物病院への来院数は前年比で2.8％減少。背景には高額な医療費もあり、ペット医薬品大手のゾエティスのペット部門売上高は昨年4－6月期以降減速が続いている。動物病院は来院数が減少する中、1回あたりの診療費を引き上げる動きもみられる。ペット医療費は2019年以降、一般的な物価上昇率を上回る値上げが続いているため、動物病院の収入は去年2.5％の増加となっている。アメリカのペット市場は価格転嫁力の強さを持ちつつ、新たに猫向けビジネスが次の成長を掴む局面に来ていて今後の動向に注目。