きのうの地震を受け、気象庁は「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を出した。この地域では過去に地震が起きた後、再び大きな地震が発生した事例がある。東日本大震災では3月9日にM7.3の地震が発生した2日後にM9.0の巨大地震が発生。1963年には択捉島南東沖でM7.0の地震が起きた約18時間後にM8.5の巨大地震が発生している。北海道・三陸沖後発地震注意情報は2022年12月から運用を開始し、去年12月の「青森県東方沖地震」で初めて発表され今回が2度目。対象範囲は7道県182市町村。巨大地震が発生した場合、震度6弱以上、津波3m以上が想定されている。1週間以内に巨大地震が必ず発生するわけではない。1週間以内にマグニチュード8クラスの地震が平常時は0.1％だが、発表後は1％に上がっている。青森県東方沖地震では4日後にM6.9の震度4の地震が発生し津波注意報が出ている。今回、M7.7規模の大きな地震だったため東京も揺れ、高いビルが大きくゆれる長周期地震動が発生した。気象庁によると、長野県の地震との関連については相当距離が離れていて関連はないとしている。
「北海道・三陸沖後発地震注意情報」が発表され、1週間は注意が必要。家具の固定、避難先の場所・経路の確認、連絡手段の確認など地震への備えが求められる。この季節は夜など寒い場合もあり、非常用バッグに防寒具を入れておく。石田健は「この地域は南海トラフに比べて相対的に過去のデータが少ないと言われている。分からないことが多いからこそエリア以外も注意してほしい。値上がりや原油高によって目詰まりが起きているということで物が足りなくなると不安になる人もいるが、誤情報に躍らされて焦って買い走ったりすることがないよう正しく心配することが大事」とコメントした。