14年前、京都市左京区の小学校で起きた事故では夏休みのプール教室で当時1年生だった女子児童が溺れて死亡し、その後の調査で監視体制が不十分だったことや、十分な応急措置ができなかったことなどが明らかになっている。京都市教育委員会は5年前から女子児童の名前をつけた再発防止の取り組み「HANAモデル」を策定して教職員の訓練を行っていて、今回重大な事故が起きたときの教職員の役割をまとめたリーフレットを作成した。リーフレットによると、迅速な救命措置などを行う現場担当のほか、救急車を呼び状況を説明する救急車担当、目撃した児童生徒に聴き取りをして情報を整理する児童生徒担当など7つの役割を記している。京都市教育委員会体育健康教育室・西田鉄平主任指導主事は「2度と学校現場で子どもたちの命が失われることがあっってはならないと強く感じている。事故を決して風化させることなく未来にどのように進んでいくのか、指針になるようなリーフレットになればと思っている」と話す。