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「能登半島地震」 のテレビ露出情報

番組では阪神・淡路大震災のアーカイブ映像を見て当時に立ち返ることから始めた。そこで震災時の映像と、その後の様子が伝えられた。震災当時自宅にいた柴田やす子さんは足に大きな傷を受け、次男と三男を亡くしたという。
阪神・淡路大震災のアーカイブ映像の中で番組が注目したのは被災した住民自らが生き埋めになった人たちを救おうという映像だという。そこで電動工具などで穴を明けて住民を救出した浅川義和さんなどに話を聞いた。浅川義和さんはそこで救助活動の厳しさを語った。阪神・淡路大震災での救出者8割は自助や共助によるもので、消防などによる公助は2割だったという。専門家の大津暢人さんは映像を見て「小さな力が結集して住民救助は成り立つ」と語った。
ただ当時の救助の中心を担っていた現役世代の人口は30年前をピークに下がり続けているという現実もあり、消防団員の数も減ってきている。社会心理学者の佐々木美加専任教授は「人間関係が希薄でも救助を妨げる大きな要因にはならない」と語っている。
阪神・淡路大震災では地震や火災を生き延びたにも関わらず、その後多くの命が失われたことも課題になっている。そこで避難した人たちに番組は注目した。避難所では不衛生な環境で雑魚寝をする人たちの姿があった。また火葬が間に合わずに遺体が何日も置かれた避難所もあった。また避難所では風邪やインフルエンザが蔓延して重症化する高齢者が相次いだ。災害関連死が始めて認識されたきたのが阪神・淡路大震災だった。その後は災害関連死を回避する対策が行われてきたが、その後も災害関連死は相次いでいる。
阪神・淡路大震災から3週間。長田区では高齢者に関わるプロが携わる避難所が立ち上げられたという。そこにはこれまでにはない表情があったという。避難所を運営した中辻直行さんは、他の避難所で状態の悪い人を自分たちの避難所に移したりしていたという。この避難所からは災害関連死は一人もでなかったという。専門家の立木茂雄さんは「本当にすごいと思う」と語った。また当時はボランティアという概念が薄く、ノウハウや仕組みが確立してないか中で山中直義さんがボランティアをまとめていったという。そうした中で高齢者をケアする必要性と課題を感じるようになったという。
災害関連死を研究している奥村与志弘教授は、何が災害関連死につながるのかフローチャートにまとめた。そこで小さな困りごと解決することが命を救うことにつながるということがわかったという。阪神・淡路大震災では一人ひとりの力や工夫で命を救う姿は、私達に改めて災害に向き合う方法を伝えていた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年2月2日放送 8:50 - 8:57 NHK総合
ニッポン創世 神々の道をたどる 5min.(告知)
能登半島地震から1年。山口知郷さんはステッカーを制作して、売り上げを被災地へ寄付している。滝井元之さんは新聞を制作して、被災地を元気づけている。

2025年2月2日放送 4:00 - 5:00 TBS
TBS NEWS(ニュース)
災害時のペットの避難について環境省は原則飼い主がペットを連れて行く同行避難を求めている。いざというときのために飼い主はどんな準備ができるのか、専門家による勉強会が開かれた。浜松市の荻一司さんは3匹の犬を飼っている。毎日を共にする大切な家族。ペットを守るため災害対策も進めている。ドックランやホテルを経営し日々複数の犬を世話していることもあり防災リュックなどを念[…続きを読む]

2025年2月1日放送 8:00 - 9:25 日本テレビ
ウェークアップ(ニュース)
秋田県では創業160年の酒蔵がある。500年以上前に原型が完成したとされている日本の酒造。酒造の杜氏がその年の米と水の状態に合わせて酒造りを支えてきた。30年以上前から海外輸出に注力している。背景は国内の消費量が減少しており、50年で4分の1以下になっている。一方で世界は和食ブームの到来で年々日本酒の輸出量が増加している。秋田酒造の売上げは海外輸出分が全体の[…続きを読む]

2025年2月1日放送 7:30 - 8:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
首都直下地震などの大規模災害に備え、東京・目黒区は令和7年度にトイレトラック1台を新たに導入する方針を決めた。トラックには多機能トイレを含む5つの洋式トイレや発電用の太陽光パネルなどが備えられ、タンクが満水の状態で950~1300回ほど使用可能だという。目黒区は区民からの寄付を活用し、導入費用約2600万円をまかなうとしている。トイレトラックは都内では調布市[…続きを読む]

2025年2月1日放送 2:15 - 3:27 NHK総合
能登半島地震1年 被災地からの声 復興の行方(能登半島地震1年 被災地からの声 復興の行方)
液状化で家が全壊した氷見市新道地区の明さんは、液状化対策の見通しが立たないため再建を諦めていた。明さんは地震直後から行政による地盤対策などを急ぐよう町内会のメンバーとともに求めてきた。地震直後から住民説明会を開いてきた氷見市は、国の事業を活用し液状化の再発防止に向けた地区単位での地盤対策を検討している。去年4月には地下水の水位を低下させる工法などが可能か調査[…続きを読む]

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