TVでた蔵トップ>> キーワード

「北京(中国)」 のテレビ露出情報

熱波と地球温暖化の影響を専門家が分析。温暖化が進んだ現在の気候条件と進んでいないと仮定した状況で比較。地球温暖化の影響がなければ、この高温はほぼ起こり得ないと結論付けた。気象庁では今夏に日本近海の海水温が顕著に高かったことも影響していると分析している。コメ不足が続く中での熱波は新米の値段にも影響。野菜や果物にも大きな被害が出ている。世界各地でも異常気象が相次いだ。サンタの町として知られるフィンランドのロバニエミでも30℃超え。フィンランドは7月12日~22日間連続で最高気温30℃超えの異常事態だった。ヨーロッパでは今夏、スペインなどで45℃超えの熱波が襲い、熱中症などで2万4000人以上が死亡。山火事が猛威を振るい、スウェーデンの1年間の排出量を上回る大量のCO2が出た。中国では上海~北京にかけて洪水が発生。汚れた水で感染症も発生した。こうした中、トランプ政権の誕生で世界の温暖化対策は大きな課題に直面している。トランプ大統領は温暖化対策のパリ協定から離脱を宣言。2000年代に入っても世界の温室効果ガス排出量は増加し、現在は全く減っていない。今夏、イギリスに世界の気候科学者たちが集まった。温暖化がもたらす最悪のシナリオを議論するため。このままでは地球の気候システムが不可逆的な変化を起こすティッピングポイントと言われる転換点を超えてしまう可能性がある。グリーンランドの氷河の大規模な崩壊を捉えた貴重な映像を紹介。この時はニューヨーク・マンハッタンの面積を上回る巨大な氷河が75分で崩壊した。会議ではグリーンランドだけでなく南極でも氷河の融解が進み、ティッピングポイントに近づいていると温暖化の影響に懸念を示した。ポツダム気候影響研究所・ヨハン博士は「地球温暖化がもたらす影響は2つあります。1つ目は急速な影響で干ばつ・洪水・火災・熱波が世界中で発生しています。これらの影響はすでに起こっていて、人類に大きな影響を与え、世界経済に巨額の費用が突きつけられています。2つ目の影響は気候がティッピングポイントを超えてしまうリスクです。+1.5℃は極めて高温です。これは文明が発達し始めた1万年前から初めて観測される気温であり危険水域です。今すぐ行動を起こす必要があることをメディアは市民に伝えるべきです。しかし私たちには解決策が存在します。対策によって健康や安全や繁栄にも役立つことを同時に伝えなければなりません」と指摘した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年10月28日放送 4:05 - 4:15 NHK総合
視点・論点(視点・論点)
米中関係の現在地と中長期的な展望について佐橋亮氏に聞く。9月の首脳会談の注目は経済・貿易関税、台湾、歴史・“同盟”。両国ともある程度の成果で米中関係を維持しておくことに利益を見出すことで一致しているように見える。経済・貿易関税では非機微物品に関する関税削減が約束され、中国が米から石炭を買うなどの約束はあったが大きなものはなかった。環境を維持することが利益にな[…続きを読む]

2026年10月27日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道(ニュース)
中国共産党の中央委員会が開く全体会議「五中全会」が、北京で始まった。汚職などによる幹部の処分が相次ぐなか、引き締めを強化するため、どのような方針が示されるのかが焦点だ。他人の昇進に便宜をはかり金銭を受け取ったをして軍の制服組の2人が党籍を剥奪される予定。中央軍事委員会のメンバーは7人のうち5人が失脚。中国共産党は党大会を来年開き、指導部人事を決める見通しだ。[…続きを読む]

2026年10月26日放送 22:00 - 22:58 テレビ東京
ワールドビジネスサテライトWBS Quick
中国共産党の重要会議の重要な中央委員会第5回全体会議が開幕。中国国営メディアによると、会議は29日までか試合。党内の統治に関する問題を討議。党内部の引き締め、指導部の権力基盤固める狙いがある。

2026年10月26日放送 16:48 - 19:00 テレビ朝日
スーパーJチャンネル(ニュース)
第91代総理大臣を務めた福田康夫元総理が90歳で亡くなった。初の親子での総理として日中関係の改善などに取り掛かった。1990年に初当選。赳夫氏の引退に伴い政界進出した。安倍元総理の後任として総理大臣になった。消費者庁の創設などに尽力した。北京市民からは「中国と親しくしてくれた人ですよね」などの声があがった。

2026年10月26日放送 14:50 - 15:00 NHK総合
時論公論+(時論公論)
政府が年末までに改訂を目指す安全保障関連3文書。1:国家安全保障戦略、2:国家防衛戦略、3:防衛力整備計画の3つから成る。1に書かれているのは外交安全保障の最も重要な指針、2は防衛の目標と手段、3は防衛費の総額や整備規模。作られたのは2022年。改訂は5年後の来年になるとみられていた。前倒しの背景にあるのは周辺国の脅威、ウクライナや中東の戦争を経て変化した戦[…続きを読む]

© 2009-2026 WireAction, Inc. All Rights Reserved.