旧ジャニーズ問題を受けて野村修也は報道に関して何を報ずるべきかの議論に他の部署の利害や経営者の判断が介入しないようにする仕組みが大事である等と話した。池田克彦は報道の重要性を強く認識し、報道の中立性を保つために一種の報道の治外法権を作り中立性を確保していくことが大事である等とした。重延浩氏はマスメディアの沈黙等について放送局にとって報道の即効性は一般社会への重要な還元と考えていて、その内容が事実と言えるための十分な確認をして取材を前提とした上でのタイミングであることが重要であるとしている。テレビ朝日代表取締役篠塚浩は私たちは常に公共的なメディアであることを謳っていたが今回の事案ではそこに歪みが生じており、テレビ局は売り上げが重要であるがその基盤には公共的な役割や視聴者の信頼があることをもう一度認識する等と述べた。