大橋さんは「コロナ禍がマーケットに与えた影響は、インフレだと思います。しかし、主要国はコロナ禍後にインフレ率が上昇しますが、直近は下落基調にあります。コロナ禍後のインフレ率については、需要・供給を別で考えられ、ギャップの結果といえるでしょう。アメリカの陳儀は19年比で高い水準に見えますが、上昇は鈍化しています。前月比の水準でみると、19年と同等水準に戻り、インフレ率も戻っていくと思います。根強いインフレ懸念の背景要因には、供給網の再構築や紛争などによる地政学リスクの高まりなどが挙げられます。社会通念はコロナ禍で大きく変化したと思っておらず、インフレ期待が社会に定着するかはわからないので、注視するべきですね」などと話した。