仕事によってはできるところできないところがあるので難しいとのこと。大手企業などで出社回帰の動きがすすむ。アマゾンジャパンでは、1月から週5日出社へ。メルカリは、昨年から週2日出社を推奨している。LINEヤフーはことし4月から原則付き1回以上出社へ。背景には、コロナ禍の収束に伴うビジネス環境の変化、対面コミュニケーションの重要性の再認識があるという。管理職の視点からすると部下の顔が見えないのは心配になるという。顔色がみたいというコミュニケーションもある。リモートワークはどうなっているのか。パーソル総合研究所が調査を行った。リモートワークを実践している人は22.6パーセント。パーソル総合研究所の小林祐児上席研究員によると「リモートワークは大手企業。中でも経営企画やマーケティングなどの事務職に集中。ただ、リモートワークを維持したいという人は多く採用を有利に進めるためにも企業側は戦略的にリモートワークを進めていくべきだ」と指摘。リモートワークの社会と働き手のメリット、デメリットがあるという。会社にとっては新たな人材を獲得できる可能性がある。組織運営、部下の育成が難しくなりがちにもなる。働き手にとったは生活にあわせて仕事ができる。デメリットは孤立しやすいこと。リモートワークにはいろいろな使い方がある。リモート会議は出張を減らせる。いいところを取り入れればいい。上手に組み合わせるのがいいとのこと。働き手の健康を維持できるのもメリットだ。