海の環境の変化が漁業に与える影響を調べようと、全漁連（全国漁業協同組合連合会）は、各地の漁業者が集めた海水温などのデータを東京大学の研究者と共有し、詳しい分析を行うプロジェクトを始めることになった。これは全漁連と東京大学、日本財団で作るプロジェクトが記者会見で発表した。それによると日本近海の漁場では、海水温の上昇など海の環境の変化が起きる中、直近十数年でサケなどの漁獲量が減少したり、北海道でフグの漁獲量が大幅に増えたりするなど、漁業への影響が出ているという。こうした海の環境変化の影響について「客観的なデータに基づく分析や評価が十分にできていない」として、プロジェクトではことし4月から海の環境調査を本格的に行うことになった。調査では、全国各地の漁業者たちが漁場などで海水温や塩分濃度を測るセンサーを用いて継続的に監視するほか、魚の大量死や魚種の変化などの異変があった場合には、専用のアプリで東京大学の研究者に情報を共有し、分析に役立てることにしている。