電気自動車の世界の販売台数は去年、1664万台だった。国別では、中国が最も多く、66％を占める。日本は15位で、0.6％となっている。中国政府は、EV産業を育成する政策を打ち出し、EVに対する金銭的支援や優遇措置を行っている。瀬戸は、大手のEVメーカーには、もともとスマホのバッテリーを製造していたが、支援を受けてEV生産に乗り出した会社もあるなどと話した。日本の新車販売台数を見ると、ガソリン車は約3割、ハイブリッド車は約6割を占める。電気自動車は約3％となっている。中国では、電気自動車が48％を占めるという。瀬戸は、ガソリン車の部品は2～3万点であるのに対し、EVはその半分ほど、部品メーカーとしては、EVの部品が作れなければ、将来仕事が減るという危機感もあるなどと話した。展示場として廃校を使う利点は、既存の建物を利用するため、初期投資が少なくて済むことや、広い敷地と建物があるため、膨大な数の部品が並べられることがある。瀬戸は、東海地方には、自動車産業が集まっていて、関連の部品メーカーが通いやすいことから、岐阜県にある廃校を選んだ面もあるなどと話した。トヨタ系列の部品メーカー「アイシン」は、廃校での展示で得た学びを開発に活かし、EVの駆動ユニットの小型化を目指している。この20年間で廃校になった公立学校のうち施設として現存しているのは7612校で、うち74.4％が活用されている。利用例としては、魚の養殖場やホテルなどがある。田中は、少子化で、今後も学校の統廃合は進む、様々な活用法で、地域が活性化すれば、地域にとってはいいことだなどと話した。毎年300～400校ほどが廃校になっているという。