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「日本経済新聞」 のテレビ露出情報

青森県大間町、北海道函館を望む本州最北端の漁業が基幹産業の町。午前8時半、漁師の伊藤さんの仕事が始まった。狙うのはクロマグロ、大間で伝統的に行われている漁法は一本釣り。1本の釣り糸で1匹ずつ釣り上げるため漁師の腕が問われる。30キロ未満のマグロは獲ることが制限されているため海へ返す。伊藤さんはこれまで、200キロ以上のマグロを何度も釣り上げていた。脂のノリや甘みなど、大間のマグロは日本が誇る最高級のブランド。漁師にとっては一攫千金が狙える“黒いダイヤ”だという。しかし1995年以降世界でクロマグロは乱獲や気候変動などによりその数が激減。水産庁は2015年に漁獲規制を導入した。その結果、大間では漁師ごとに漁獲量が制限され30キロ未満は獲ることが難しくなった。マグロが釣れても稼げない時代、ピーク時900人以上いた大間の漁師は、2/3ほどになった。そんな町の基幹産業の衰退に危機感を抱いたのは、しもきたツーリズムの萬谷昴大さん。
観光の力でマグロの町を救えないか、萬谷さんは画期的なプランを仕掛けていた。午前5時、港へやって来たのは千葉県からの観光客3人組。萬谷さんが去年始めた、大間のマグロ漁を体験するツアー。伊藤さんなど、3人の漁師に頼み込んで実現させた。遊漁船の漁獲量は、商業漁業と別枠のため、料理にとっては新たな収入源となる。
大間と隣接するむつ市にある、しもきたツーリズム。下北半島6つの市町村の観光を担う団体。職場に戻った萬谷さん、マグロの一本釣りを活かしたツアーを地域活性化の起爆剤にしたいと考えていた。7月中旬、アメリカ・ロサンゼルスに萬谷さんがやって来た。到着したのは大手旅行会社「日本旅行」の 現地法人、ここの強みは大都市だけでなく北海道など地方への創客。対応してくれるのは全米営業部長の佐藤さん、厳しい指摘もあったがこれは想定内。萬谷さんは、下北エリアを中心に東北を周遊するグルメツアーを用意していた、目玉はもちろん1本刷り体験。反応は上々な様子で佐藤さんが客に提案してくれることになった。そして萬谷さんは休むまもなく次の営業先へと向かう、到着したのは市内のカフェ。商談相手は富裕層向けのツアー販売を得意とする旅行代理店の担当者。まずは用意してきたプロモーション映像を見てもらう。興味は示してくれたものの、釣れなかった場合の客の満足度が気になる様子だった。
宿泊先に戻った萬谷さん、1人で今回の営業で感じた課題と向き合っていた。頭をよぎるのは大間の漁師たちの姿、試行錯誤が続く。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年10月8日放送 19:00 - 20:54 日本テレビ
THE 突破ファイルタイムリミットまでに命を救え!大泉洋が大突破SP
運送バイト 決死の突破劇の再現VTR。バケツに水を汲んで炎めがけてかけたところ、火の勢いが強まってしまった。マグネシウムなどの火災では、水をかけると酸素と反応し激しく燃えてしまう。そのため、消火には専用の薬剤などが必要。そこで考えたのは防炎加工のカーテンを使った消火。しかし、火の勢いが強すぎて消火できなかった。教員を助けられるルートは炎のあがる廊下のみ。

2026年10月8日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,知っておきたい経済BIZニュース
みずほ銀行は8~9割である270店舗で老朽化した店舗を建て替えるほか、駅前などの人通りの多い好立地への移転を進めるという。デジタル化が進む中でのリアル店舗の強化となる。みずほ銀行では、昨年度の口座数が26%増加したが、個人残高の伸びが1%未満だった。メイン口座として定着しなければ、預金残高の増加にはつながりにくいという。そこで、初歩的な相談の場として店舗窓口[…続きを読む]

2026年10月7日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニング朝刊けさの注目見出し
AI特需を背景に国内の半導体業界の給与がアップ。主要8社の平均年収は、5年前から25%増えた。(日本経済新聞)

2026年10月3日放送 11:00 - 11:30 テレビ朝日
サンドウィッチマン&芦田愛菜の博士ちゃん 傑作選今話題!見たら欲しくなる珍奇植物SP
500人行列の大人気フェス潜入。番組初登場の太田樹希さん。10:30にオープン。植物を売るイベントだ。50店舗以上が出店。自宅鑑賞用、インテリア用の植物が大注目。太田樹希さんはこの様なイベントに年間20回以上足を運ぶ。全ての珍奇植物が気になるという。珍奇植物は大注目されている。室内で簡単に栽培できる。ユーフォルビア・フラナガニーは生長点があり根や茎の先端付近[…続きを読む]

2026年10月1日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
Newsモーニングサテライト日経朝特急
政府が来年4月から実施する食料品の消費税率の引き下げについて、日本経済新聞が実施した社長100人へのアンケートで、72.9%が「2年間の期限を厳守すべき」と解答した。理由は「財政規律への配慮になる」や「恒久減税にすべきではない」など。(日経電子版)

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