先週の日経平均株価は緊迫した中東情勢の変化に伴う原油の荒い値動きに連動する形で、乱高下した。先週木曜日は反落し、前の日と比べて1866円安い5万3372円で取引を終えた。日経平均先物も下落している。終値は前の営業日に比べ1970円安い5万1020円だった。ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏は「木曜日の未明に米国のFOMCでパウエル議長が利上げも排除しないとコメントしたことを受け、米国株が急落した。その流れを受けて日本でも2000円近く下落した」などと語った。市場関係者が最も注目していることについて、井手氏は「トランプ大統領がイランに対して、ホルムズ海峡の封鎖を48時間以内に解除するよう要求をした。動きがあれば世界中の株式市場及び金融市場に影響する」などとコメントした。